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■厚労省、心不全患者1万人の治療実績を調査 有効な治療法のデータベース化へ

 

 心臓病の一つで年間7万人が死亡する心不全は、どのような治療法が効果を上げているのかを示す全国的なデータがないことから、厚生労働省の研究班は1万人の患者を対象に治療実績を調べる実態調査を11月から実施します。研究班は来年にもデータベースを作成し、医師が治療法を選ぶ際の参考にしてもらう考えです。

 心不全は、心臓の筋肉や血管、弁などが正常に働かなくなり、全身に血液を送り出す機能が低下する病気です。

 高齢化に伴って患者の数は年々増え、2015年には心不全が原因で死亡した人は7万1860人と、5年間で5000人余り増え、国内の患者数は現在およそ100万人に上ると推計されています。患者は40歳代から増え始め、80歳代が最も多く、高齢化に伴って今後も増える見通しで、2030年には130万人に達するとみられています。

 日本循環器学会によりますと、心不全の治療は薬を投与して症状の悪化を防ぐのが一般的ですが、どんな症状の患者にどの薬が効いたかなど過去の治療実績をまとめた全国的なデータがないということです。

 医師が治療法を選ぶ際の参考になる情報が少なく、中でも心不全のおよそ半数を占め心臓が膨らみにくくなる「拡張不全」の患者は、年齢や症状別にどの薬が最も有効かわかっていないため、医師がどの薬を投与するか判断に迷うケースが少なくないということです。

 このため厚生労働省の研究班は、心不全で入院を経験した患者およそ1万人を対象に、どのような治療で効果が得られたのか実態調査を行うことになりました。過去5年間に処方された薬の種類や量、投薬後の症状の変化などについて調べ、来年にもデータベース化します。

 研究班のメンバーで、心不全の内科治療を専門とする東京大学医学部附属病院の波多野将(まさる)医師は、「拡張不全は確実に治療できるという薬のデータがなく、選択が難しい。どのような患者にどの薬が効くのかガイドラインを作成し、全国の医師に周知する必要がある」と指摘しています。

 

 2017年10月30日(月)