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■「がんゲノム医療」で遺伝子一括検査、2018年度に保険適用 厚労省目標

 

 がんの遺伝情報に基づき最適な治療法を選択する「がんゲノム医療」について、厚生労働省は27日、実用化に向けた工程表を発表し、がんに関連した遺伝子の変異を一度に調べられる一括検査を2018年度中に保険診療で行うことなどを盛り込みました。

 工程表は、厚労省有識者懇談会(座長=間野博行・国立がん研究センター研究所長)がまとめた報告書を踏まえて作成しました。

 それによると、2017年度中にがんゲノム医療の「中核拠点病院」を全国に7カ所程度指定。現在は一部医療機関で患者が費用を全額負担する自由診療として行われているがん関連遺伝子の一括検査について、2017年度中に一部で保険が使える「先進医療」制度を適用して有効性などを確かめ、2018年度中に中核拠点病院を実施医療機関として保険診療を導入します。

 がん関連遺伝子の一括検査の実施医療機関2019年度以降、拡大していく方針。また、患者の遺伝情報などを集約する「がんゲノム情報管理センター」を2018年度前半に開設します。

 がん関連遺伝子の一括検査は、高速で大量の遺伝情報を読み解くことができる次世代シーケンサーと呼ばれる装置を使い、採取したがん細胞の遺伝子を網羅的に調べます。100種類以上の遺伝子を一度に調べ、その変異を検出することができ、がんの診断や治療薬の選定がより効率的に行えます。

 がん関連遺伝子の一括検査に保険を適応すれば、医療費増加も懸念されますが、受診する患者が増えて大量の遺伝情報を集めることができ、がんに関連する新たな遺伝子変異の発見など、ゲノム医療の研究が加速することが期待されます。

 

 2017年6月29日(木)