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■抗がん剤の効果を大規模調査 厚労省など、高齢者の治療指針作成へ

 

 高齢のがん患者に対する抗がん剤の使用を巡って、厚生労働省は27日、患者によっては負担が大きく、効果が見込まれないケースもあるとして、抗がん剤を使用した患者と使用しなかった患者の生存期間などを比較する大規模な調査を行う方針を固めました。

 厚労省によりますと、抗がん剤を使ったがんの治療は効果が見込まれる一方で、患者によっては副作用の負担が大きいほか、高齢の患者はほかの病気を併発していることも多く、効果が見込まれないケースもあるということです。

 国立がん研究センターが2008年までの2年間に同センター中央病院を受診した末期の肺がんの患者約200人を対象に、抗がん剤治療を受けた患者と受けなかった患者の生存期間を調査したところ、75歳未満では抗がん剤治療を受けたほうが生存期間が長い一方で、75歳以上では差が認められなかったということです。

 しかし、75歳以上の調査は対象が19人と少なく、統計的に意味のある結果は得られていないとして、厚労省国立がん研究センターはさらに大規模な調査を行う方針を固めました。具体的には、全国の病院でがん患者の情報を登録している「がん登録」を活用して、より多くの患者の治療データを分析します。

 厚労省はまた、高額な抗がん剤の使用拡大や高齢化などによって医療費の増大が課題となっていることも踏まえ、新たな調査結果を基に、高齢の進行がん患者に対する抗がん剤治療の指針(ガイドライン)を作成する方針です。延命効果と痛みなどの副作用や、患者が生活の質(QOL)を維持できるかなどの面を併せて検討し、指針に反映させます。

 日本の人口は、2025年に65歳以上が3割を超えるとされ、がん患者の高齢化も進みます。国立がん研究センターによると、2012年に新たにがんと診断された約86万人のうち、75歳以上は約36万人と推計されています。

 

 2017年4月28日(金)