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健康創造塾

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■本人が望まぬ蘇生処置、書面で意思を示せば中止可能 臨床救急医学会が提言

 

 末期がんや高齢などで終末期にある人が心肺停止になって救急隊員が運ぶ際に、本人が蘇生処置を望んでいない場合の対応について、日本臨床救急医学会は手順をまとめ、7日発表しました。

 本人が書面で「蘇生中止」の意思を示し、連絡を受けた主治医が指示すれば処置を中止します。日本臨床救急医学会は、地域の行政、消防、医療関係者らでつくる協議会で対応を決める際に今回の提言を生かしてほしいとしています。

 蘇生を望んでいない人の容体が急変し、家族や老人ホームの職員など周囲の人が状況がわからずに119番通報することがあり、救急現場では蘇生処置をすべきかどうか対応に苦慮していました。

 日本臨床救急医学会が提言した手順では、そうした人の元に救急隊員が到着した場合、まずは心臓マッサージなどの蘇生処置をします。その後、書面で本人の意思が確認でき、主治医の指示があれば蘇生処置をやめるとしました。

 主治医に連絡が取れなくても、救急隊に医学的な助言や指導をする医師の判断で中止できます。一方、事故や事件によるけがや家族からの要望があれば、蘇生処置を続けます。

 今回、救急隊員に蘇生処置をしないように求める書面のひな型も作成。日本臨床救急医学会の坂本哲也代表理事は、「提言は強制的なものではなく、終末期にある本人の意思が尊重されるよう、今後の体制作りの議論の切っ掛けにしてほしい。人生の最終段階をどう迎えるか一人一人が向き合う時期にきている」と話しています。

 

 2017年4月9日(日)