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健康創造塾

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■法律違反の再生医療に注意呼び掛け 日本再生医療学会が非難声明

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 日本再生医療学会は6日、アンチエイジングなどをうたい、法律に基づく安全性の確認を経ずに再生医療を施す民間クリニックがあるとして、「極めて遺憾で断固容認しない」とする声明を発表し、患者に注意を呼び掛けました。

 声明では「触法行為や不誠実な医療の排除には、国民の厳しい視線が欠かせない」として、細胞の移植などの治療法を勧められた場合は、法律に基づいた対応をしているか、日本再生医療学会の認定医であるかを医師に確認し、治療を慎重に検討するよう呼び掛けています。

 2014年11月に施行された「再生医療安全性確保法」では、細胞や組織を移植する再生医療を実施する医療機関に対して、国への治療計画の提出を義務付け、細胞加工施設の要件などを定めました。

 しかし、昨年10月、法律で定められた安全確保のための構造上の基準を満たさない無許可施設で患者からの細胞を加工し、治療を行ったなどとして、厚生労働省は東京都港区で、がん免疫療法を提供している「アクティクリニック」と、運営する「医療法人社団慈涌会」に再生医療の一時停止と細胞製造の停止を命じました。

 また、今年2月には、法律で義務付けられた計画書を提出して安全性の確認を受けないまま、美容や健康増進などに効果があると宣伝し、男女8人に1回ずつ他人の臍帯(さいたい)血幹細胞を使った再生医療を行っていたとして、厚労省埼玉県所沢市の「埼玉メディカルクリニック」に治療の一時停止を命じました。

 

 2017年3月7日(火)