読者です 読者をやめる 読者になる 読者になる

健康創造塾

各種の健康情報を発信

■高いといわれる再生医療の治療コスト、初の調査 京大を中心としたチーム

 

 iPS細胞(人工多能性幹細胞)などを用いる再生医療の治療コストについて、京都大iPS細胞研究所を中心としたチームが初の実態調査を始めました。

 治療に取り組む大学や企業の約10グループに聞き取り、3年かけて報告書をまとめます。再生医療は実用化が進む一方、治療に多額の費用がかかる点が懸念されており、実態を明らかにし、今後の研究開発に役立てます。

 再生医療は2000年代に入り、導入が本格化しています。ただ、細胞の培養や加工などで従来の治療法より費用や手間がかかり、理化学研究所などが2014年、患者本人から作ったiPS細胞を使い、目の難病「加齢黄斑変性」に対して行った移植手術では、患者1人に約1億円かかりました。

 全体のコストの詳細なデータはなく、将来、国の保険財政を圧迫しかねないとの指摘もあり、実態把握を求める声が高まっていました。

 調査は今年1月に開始。チームのメンバーが、対象となる大学や企業の担当者らに、治療に使う細胞の培養費や品質検査費、移植手術費など、どんな治療にどれだけの費用がかかっているのか項目ごとに細かく聞き取ります。

 対象には、脊髄損傷の治療準備を進めている慶応義塾大学、食道や歯周の再生を手掛ける東京女子医科大学、がんなどの免疫細胞による治療に取り組む京都大学などが含まれています。

 調査ではまた、日本再生医療学会の会員計約5600人へのアンケートも行い、どんな治療にいくらかかっているのか明らかにします。

 聞き取りとアンケートで実態を把握した上で、既存の治療法とコストを比較し、今後、どの病気に再生医療の研究開発予算を配分することが適切なのか、検討材料を示します。

 再生医療に使われている製品では、現在4種類が保険適用の対象となっています。ただ、シート状の細胞を心臓に貼って治す「ハートシート」は1476万円、骨髄移植の副作用の治療に培養した幹細胞を使う「テムセル」は1390万円などいずれも高額。

 チームの八代嘉美・iPS細胞研究所特定准教授(幹細胞学)は、「コストを明確にすることによって、再生医療が社会に受け入れられるよう調査を進めたい」と話しています。

 経済産業省の試算では、再生医療の市場規模は国内で2020年に950億円、2030年に1兆円、2050年に2・5兆円に伸びると見込まれています。

 

 2017年2月11日(土)