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■パーキンソン病、他人のiPS細胞で移植手術 京大、2018年度実施へ

 

 京都大学iPS細胞研究所の高橋淳教授は3日、さまざまな細胞に育つiPS細胞(人工多能性幹細胞)で神経難病のパーキンソン病を治療する医師主導の臨床試験(治験)を2018年度に始めると明らかにしました。

 パーキンソン病の患者に、健康な人の血液からあらかじめ作製したiPS細胞を移植します。iPS細胞を患者自身から作製するよりも治療にかかる費用と期間が10分の1になる見通しで、大日本住友製薬と協力し、国の承認を目指します。

 パーキンソン病を発症すると、手足が震えたり、筋肉がこわ張ったり、運動能力が下がったりします。脳の神経細胞が減って神経伝達物質ドーパミンが不足するのが原因で、主に50歳以上で発症し、国内に約16万人の患者がいます。

 神経伝達物質を補う薬を投与する治療法があるものの、神経細胞が減ると効かなくなります。

 高橋教授らの計画によると、神経伝達物質ドーパミンを出す神経のもととなる細胞をiPS細胞から数百万個作り、患者の脳に注射。2018年度に国に計画を届け出て、同年度に最初の移植を目指します。症状が中程度の患者が対象で、人数は未定といいます。

 iPS細胞研究所は当初、患者自身の血液などから作ったiPS細胞を使う臨床研究を計画していましたが、治療に1年の期間と数千万円の費用がかかるとされました。

 拒絶反応が起きにくい特殊な免疫の型を持つ人に協力してもらい、iPS細胞を前もって作製して、備蓄したiPS細胞を使えば、治療期間は6週間、費用は数百万円にできるといいます。現在は、治療の効果や安全性を動物で調べています。

 高橋教授は、「新しい治療法を一日も早く患者に届けたい」と話しています。

 iPS細胞研究所は2015年から、拒絶反が起きにくいiPS細胞を作製、備蓄する「iPS細胞ストック事業」を進めています。治験がうまくいけば、大日本住友製薬が医薬品医療機器法に基づく国の承認を得た上で、再生医療製品として実用化します。

 

 2017年2月4日(土)