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健康創造塾

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■脳卒中、心臓病による死亡率を5%減へ 学会が5カ年計画、禁煙や減塩で生活改善

 

 日本人の死因の上位にある脳卒中と心臓病による年齢調整死亡率を5年間に5%減らし、日常的に介護を必要とせず、心身ともに自立して過ごせる「健康寿命」を延ばすことを目指した5カ年計画を、日本脳卒中学会と日本循環器学会が17日までに発表しました。

 関連19学会の協力を得て初めて策定。計画は2035年まで5年ごとに見直しながら強化します。

 高血圧や肥満などの生活習慣病と大きく関連するため、禁煙や減塩、節酒、運動などの生活改善の目標値を盛り込みました。

 心不全心筋梗塞(こうそく)などの心臓病は日本人の死因の2位で、脳卒中は4位。合わせた死亡数は65歳以上ではがんと肩を並べ、75歳以上ではがんを上回り、介護が必要となる原因の約4分の1を占めます。患者の多くは動脈硬化をもとに発症し、発症直後の死亡率が高いなどの共通点があります。

 5カ年計画では、発症直後に適切に対応するため、患者の救急搬送を受け入れ、専門の医師がいる「1次センター」の整備が必要としました。

 生活習慣病やメタボリック症候群に適切に対応すれば、発症や病気の進行を抑えられると指摘し、喫煙率を今の約18%から15%に下げ、公共の場での受動喫煙を完全になくすことを提唱しました。さらに、多量に飲酒する人を10%減らすほか、1日の食塩の摂取を2グラム減らし、1日の平均歩数を今より千歩増やすなどの目標値を示しました。

 脳卒中と心臓病は再発を繰り返すため、両学会は予防だけでなく、発症から介護まで切れ目のない医療体制をつくる必要があると訴えました。

 日本脳卒中学会の鈴木則宏理事長は、「心臓病や脳卒中の対策を進める基本法の制定を目指しており、その裏付けとしたい」と述べました。

 

 2016年12月18日(日)