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健康創造塾

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■指針守らず新型出生前診断を実施した3医師を懲戒処分 日本産科婦人科学会

 

 妊婦から採取した血液でダウン症、エドワーズ症候群、パトー症候群の3種類の染色体異常を調べる新型出生前診断を、学会の指針に反して認可外の施設で実施したとして、日本産科婦人科学会(日産婦)は10日、会員医師計3人を懲戒処分としました。

 東京都の2人と大阪府の1人で、氏名や施設名は公表しませんでした。

 日本産科婦人科学会によると、今後は指針に従うとの始末書を提出した2人を最も軽い厳重注意とし、始末書を出さず指針に従う意思が確認できなかった1人を一段階重い譴責(けんせき)にしました。

 譴責にした医師には年末までに指針に従うという誓約書の提出を求め、提出がない場合はさらに処分を検討するといいます。

 新型出生前診断ダウン症などの有無を事前に知ることで中絶が広がれば、命の選別につながりかねないとの指摘もあり、2013年4月、適切な遺伝カウンセリング体制を整備するなどの目的で臨床研究として始まりました。対象となるのは、ほかの検査で染色体異常が疑われるケースや出産時の年齢が35歳以上の妊婦です。

 当初は日本産科婦人科学会の指針に基づき、日本医学会が認定した昭和大、阪大など15施設で実施され、現在は75施設が登録されています。

 処分を受けた3人が所属する3施設は、いずれも認定を受けていませんでした。

 

 2016年12月11日(日)