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健康創造塾

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■アレルギー疾患の治療に拠点病院を整備 厚労省が初の指針案

医療ニュース

 

 ぜんそくや花粉症などアレルギー疾患の患者が急増する中、厚生労働省は、全国どこの地域に住んでいても適切な医療を受けられるよう、地域ごとに専門的な治療を行う拠点病院の整備や、患者の相談支援に当たる体制の充実などを盛り込んだ、アレルギー対策の基本指針を初めて取りまとめました。

 学校給食での事故などを受け昨年12月に施行された基本法に基づく指針で、厚労省は2018年度にも拠点病院を指定します。

 アレルギー疾患は、この10年ほどで急増し、厚労省によりますと、乳幼児から高齢者まで国民の2人に1人が何らかのアレルギーを持つと推計されています。中でも、ぜんそくの患者は少なくともおよそ800万人と推計されています。

 しかし、専門の医師が不足していることから、適切な治療が受けられず、重症化する患者が後を絶たないことが問題となっています。

 このため、厚労省の協議会は、ぜんそくアトピー性皮膚炎、花粉症、鼻炎、食物アレルギー、結膜炎の6つのアレルギー疾患について、2日、対策の基本指針を初めて取りまとめました。

 それによりますと、地域ごとに専門性の高い医師を配置した拠点病院や、かかりつけ医と連携して適切な医療を提供できる体制を整備するとともに、予防や治療の先進的な研究を進めるとしています。

 また、インターネット上に科学的な根拠が明らかとはいえない治療などの情報があふれているとして、患者と医療関係者向けにホームページを作成し、最新の研究成果などの情報を提供するほか、患者の相談に応じる専門窓口を医療機関などに設置して支援体制を充実させるとしています。

 アレルギー疾患に詳しい医師や患者会などによりますと、アトピー性皮膚炎やぜんそくは、炎症を抑えるために、一時的にステロイドを使った治療が必要になることがありますが、副作用を避けようとしてステロイドを使わない治療を続けると重症化することもあるということです。

 厚生労働省は、「アレルギー疾患は長期間、症状に苦しめられることが多く、生活への影響も大きい。今後は自治体などと連携して患者が安心して生活できる体制を整備したい」と話しています。

 

 2016年12月3日(土)