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健康創造塾

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■インフルエンザ、全国的な流行期に入る 2009年に次ぐ過去2番目の早さ

医療ニュース

 

 インフルエンザの患者が全国的に増えており、国立感染症研究所は25日、インフルエンザが全国的な流行期に入ったと発表しました。

 1999年の調査開始以来、2009年に次いで2番目に早く、昨シーズンに比べると1カ月以上早い流行期入りで、専門家は早めのワクチン接種など対策の徹底を呼び掛けています。

 国立感染症研究所によりますと、今月14~20日の1週間に全国およそ5000の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、前の週から2700人余り増えて6843人となりました。

 この結果、1医療機関当たりの患者数は1・38人と、流行開始の目安とされる1人を超え、国立感染症研究所はインフルエンザが全国的な流行期に入ったと発表しました。

 流行期入りの発表は昨シーズンよりも1カ月以上早く、調査が開始された1999年以来、新型インフルエンザが流行した7年前の2009年に次ぐ早さだということです。

 都道府県別の患者数を見ますと、沖縄県が8・12人と最も多く、次いで栃木県が5・50人、福井県が3・50人、北海道が2・92人、岩手県が2・60人などとなっており、すべての都道府県で前の週より増加し、28の都道県で1人を超えました。

 一方、これまでに検出された今シーズンのウイルスは、高齢者が重症化しやすいとされるA香港型が8割以上を占めているということです。

 国立感染症研究所の砂川富正室長は、「今シーズンは、呼吸器感染症の患者の増加が全体的に早い印象があり、湿度が低いことが影響している可能性がある。例年1月から2月ごろといわれる流行のピークが早まる可能性もあり、高齢者を中心に早めにワクチンを接種するとともに、手洗いやマスクの着用などのせきエチケットを心掛けてほしい」と話しています。

 今シーズンに検出されたウイルスの8割以上を占めるA香港型は、高齢者が重症化しやすいとされており、国立感染症研究所によりますと、前回、A香港型が流行の主流となった2年前のシーズンでは、指定された全国500の医療機関でおよそ1万2000人が入院し、このうち60歳以上が全体の6割を占めていました。

 厚生労働省では、ワクチンを接種した高齢者は死亡のリスクが5分の1に、入院のリスクが最大で3分の1程度にまで減らせる効果が期待されるとして、早めのワクチン接種を呼び掛けています。

 また、今月20日までの1週間に休校、学年閉鎖、学級閉鎖の措置を取った保育所や幼稚園、学校の数は全国で187施設に上り、昨年の同じ時期の10施設と比べて大幅に増えています。

 

 2016年11月26日(土)