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健康創造塾

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■震災後3カ月以内に妊娠した新生児、極低体重の割合2〜3倍に 精神的ストレスが原因

 

 2011年3月に発生した東日本大震災から3カ月以内に妊娠した福島県の女性は、新生児が「極低出生体重児」と呼ばれる体重1500グラム未満で生まれる割合が、震災前の2倍から3倍に上っていたとする分析結果を日本医科大学などの研究チームがまとめました。

 研究チームでは、「震災後の精神的なストレスが原因と考えられ、災害時の妊婦のケアを充実させる必要がある」と話しています。

 日本医科大学などの研究チームが福島県と合同で、東日本大震災の前後に妊娠した県内の女性1万2300人を詳しく分析した結果、明らかになったものです。

 震災後3カ月以内に妊娠した女性は1728人いましたが、生まれた新生児が体重2500グラム未満の「低出生体重児」だった女性は、全体の11%に当たる185人で、震災前に比べて2ポイントから3ポイント増えていました。

 このうち、新生児が体重1500グラム未満の極低出生体重児だった女性は20人で、震災前の2倍から3倍の高い割合に上っていました。

 小さく生まれた極低出生体重児は、体の機能が未熟なために脳性マヒや知的障害などの合併症を起こしやすく、免疫力も弱いために重症の感染症にかかりやすいため、出産後、多くの場合は新生児特定集中治療室(NICU)での保育が必要になります。

 低出生体重児と極低出生体重児が生まれる割合は、震災から4カ月後以降は震災前の状態に戻っていました。

 分析を行った日本医科大学の中井章人教授は、「災害時に精神的なストレスを強く感じることが、早産や低出生体重児の原因になることが指摘されていて、東日本大震災でも同じ原因と考えられる。災害時に妊婦が不安や悩みなどを相談できる支援態勢の強化が必要だ」と話しています。

 

 2016年11月21日(月)