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■認知症に抗精神病薬を投与、副作用説明し同意は3割 厚労省が調査

 

 幻覚や妄想などの症状が現れた認知症の高齢者に投与される「抗精神病薬」について、患者や家族に副作用を説明し同意を得ている医師はおよそ30パーセントにとどまっていることが、厚生労働省の研究班の調査でわかりました。

 認知症の症状が軽度から中等度に進行すると、記憶障害や見当識障害などの中核症状から二次的に、BPSD(周辺症状)と呼ばれる幻覚や妄想などの心理症状や徘徊(はいかい)、攻撃的になるなどの症状が出ることがあります。

 この場合、症状を安定させるため抗精神病薬が投与されるケースが少なくありません。しかし、死亡率が高まったり重い副作用が出たりする危険性が指摘されているため、厚生労働省の研究班は薬の使用に関するガイドラインを見直し、基本的にはBPSDの治療に抗精神病薬を使用しないことや、使用する際は患者や家族から同意を得るよう、医師に対し求めています。

 厚労省の研究班は昨年12月、抗精神病薬の使用の実態について調べるため、地域で認知症の診療に携わっている全国のかかりつけ医およそ500人を対象にアンケート調査を行いました。

 その結果、およそ半数の医師がBPSDを抑えるため抗精神病薬を使っていましたが、患者や家族に副作用を説明し同意を得ている医師はこのうちの28パーセントにとどまっていることがわかりました。

 調査を行った厚労省研究班の代表で順天堂大学の新井平伊教授は、「3割の医師しか患者や家族から同意を得ていないのは問題だ。リスクとベネフィットを判断し同意を得た上で治療に当たることが必要だ」と話しています。

 

 2016年4月12日(火)