健康創造塾

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■乳がん患者の遺伝子特定で手術不要タイプを選別 がん研究センターが4年後実用化へ

 

 乳がん患者のうち、外科手術をせずに治療できるタイプの人を選別できる遺伝子のマーカーが判明したことが9日、明らかになりました。研究を進めてきたのは、国立がん研究センター東病院(千葉県柏市)の向井博文医師らのチームです。

 乳がん患者に対する臨床試験が、9月内にも開始されます。初期の乳がんは手術でがん細胞を摘出することが標準治療として奨励されており、タイプによって摘出手術が回避できる治療法が確立すれば、世界初の事例となります。

 乳がんは、がん細胞の特徴などから「ルミナルA型」「ルミナルB型」「HER2型」「基底細胞様型」の4つのタイプに分けられます。このうち向井医師らが着目したのは、がん細胞にみられるタンパク質「HER2」が陽性で、かつホルモンが陰性のタイプのがん。このタイプの乳がん患者は、患者全体の10~15%を占めます。

 向井医師らは、別の臨床試験で同タイプの患者に対し、HER2陽性に効くとされる分子標的薬と抗がん剤などの投与を実施。手術で細胞を調べたところ、半数の患者でがんが完全に消失していました。がんが消えた理由を科学的に立証する過程で、人間が持つ全遺伝子約2万3000から関連する遺伝子「HSD17B4」を特定。この遺伝子が活性化していない人はがんが消失したことも、突き止めました。

 臨床試験では、特定した遺伝子HSD17B4をマーカーとして用い、手術が不要になるタイプの患者を選別します。9月から東病院など全国の医療機関30~40カ所でステージ1~3の乳がん患者200人を登録し、遺伝子検査を実施。分子標的薬などを3~6カ月投与し、1カ月間の放射線治療を行います。その後、がんが消えた人について、遺伝子HSD17Bが活性化していたかどうかを調べ、マーカーによる選別の有効性を検証します。

 詳細は、9月28日から横浜市で開かれる日本癌学会学術総会で発表されます。

 日本では毎年、約7万人が新たに乳がんと診断されています。データ通りならば、10~15%の年間3000~5000人は手術不要になるとみられ、がん細胞の摘出手術をためらっていた女性患者には朗報になります。

 向井医師は4年後の実用化を目指しており、「手法を応用すればほかのタイプの乳がんや別の部位のがんにも拡大していくことが可能になる」と話しています。

 

 2017年9月11日(月)

■RSウイルス感染症、東京都で患者が過去最多に 最新の1週間の新規患者は820人

 

 乳幼児に重い肺炎などを引き起こす一因になる「RSウイルス感染症」の定点医療機関当たりの患者報告数が、東京都で過去最多の3・18人に到達したことが10日、東京都の集計で明らかになりました。

 この時期としては異例の流行が続いており、国立感染症研究所なども「乳幼児はもちろん、高齢者もマスクの着用や手洗いなどの対策を徹底してほしい」と呼び掛けています。

 東京都感染症情報センターによると、8月28日から9月3日までの最新の1週間の患者報告数は820人。都内に264ある小児科定点医療機関当たりの患者報告数は前週比27%増の3・18人に上り、調査を開始した2003年以降では最も多くなりました。例年9月ごろから増加する患者数が今年は7月10日から増えており、依然として増加傾向にあります。

 保健所別では、荒川区が9・50人で最も多く、八王子市8・73人、台東7・00人、墨田区5・80人、多摩小平4・73人、南多摩4・67人、池袋4・50人、新宿区4・43人、世田谷4・25人、目黒区4・00人、江東区3・63人、中野区3・50人、大田区3・33人と続いています。最少は葛飾区の0・88人。

 国立感染症研究所によると、8月21日から27日までの1週間の全国の患者報告数は昨年同時期の1632人の約4倍に当たる6601人で、この時期としてはこの10年間で最も多くなっています。

 都道府県の小児科定点医療機関当たりの報告数では、徳島県の4・61人や山形県の4・27人、新潟県の4・25人が特に多くなっています。

 例年は9月ごろ九州地方から流行が始まり、南・西日本から東日本に推移するのが、今年は7月上旬から全国同時に流行期に入ったといいます。

 RSウイルス感染症は、発熱やせきなど風邪に似た呼吸器症状を起こす病気で、通常は秋から冬にかけて乳幼児を中心に流行し、初めての感染では肺炎や気管支炎を引き起こし重症化することがあります。RSウイルスの付いた物を触ったり、せき、くしゃみなどの飛まつを吸い込んだりして移ります。治療薬などがなく、予防が中心。

 

 2017年9月11日(月)

徐脈頻脈症候群

 

頻脈と徐脈が交互にみられ、動悸やめまいなどの症状が出る疾患

 徐脈頻脈症候群とは、脈が速くなったり、脈が遅くなったりを繰り返し、それに応じて動悸(どうき)やめまいなどの症状が出る疾患。洞不全(どうふぜん)症候群の一つのタイプです。

 右心房の上部にあって、心臓が鼓動するリズムを作っている洞結節と右心房の機能低下に加え、心房細動や心房粗動、発作性上室性頻拍などの脈が速くなる頻脈性不整脈が出現し、右心房が自発的に興奮して、その刺激が洞結節に進入することで、洞結節の自発的興奮を一時的に強く抑えてしまうため、頻脈が自然停止した直後に、洞結節が高度の洞停止を生じ、脈が遅くなる徐脈を起こします。

 出現する頻脈性不整脈の90%以上は、心房細動が占めます。洞不全症候群では、心房自体の機能低下もあるため、心房性頻脈が発生しやすくなります。そのほかの頻脈性不整脈としては、心房粗動、発作性上室性頻拍があります。いずれにしろ、頻脈性不整脈が自然停止した後に、洞停止が続いてしまいます。

 典型的には、まず先行する動悸が生じ、それが止まったと思ったら、続いてめまい、意識障害、眼前暗黒感、顔面蒼白(そうはく)、けいれんなどの脳の虚血症状を自覚します。洞停止が長引けば、心停止または徐脈に伴って脳への血液の供給が急激に減少したり停止して、失神、呼吸困難、呼吸停止が起こります。

 夜間睡眠中に脳虚血症状が現れる場合は無症状で経過することもありますが、日中に現れる脳虚血症状により転倒した場合には時に、重大な頭部外傷をもたらす危険もあり、心停止から拍動が回復しない場合は突然死することもあります。

 徐脈頻脈症候群の原因として最も多いのは、加齢による洞結節または周辺の右心房筋の線維化による伝導障害です。

 そのほかに、心筋梗塞(こうそく)や冠状動脈硬化などの虚血性心疾患、高血圧症、先天性心疾患、心筋症、心筋炎などが原因になりますが、慢性腎機能障害による電解質異常や甲状腺(こうじょうせん)疾患によって起こることもあります。

 また、洞結節の刺激の発生数を低下させる迷走神経の緊張高進、高カリウム血症のほか、高血圧治療薬や虚血性心疾患治療薬、抗不整脈薬、精神疾患治療薬などの薬剤投与によって引き起こされる場合もあります。

 脳虚血症状などが長引く場合、繰り返すような場合には、循環器専門医の診察を受けてください。

徐脈頻脈症候群の検査と診断と治療

 循環器科、循環器内科、不整脈科、不整脈内科などの医師による診断では、24時間ホルター心電図による検査を行います。心房細動などの頻脈性不整脈が先行し、それが停止した時に洞停止が記録でき、その時に脳の虚血症状があれば診断が確定されます。

 循環器科、循環器内科、不整脈科、不整脈内科の医師による治療では、頻脈の発生を予防する薬剤の投与により、洞停止時間が以前にも増して延長する可能性があります。一方、徐脈の治療のための脈拍を速くする薬剤の投与により、頻脈時の脈拍数が以前より増加する可能性があります。

 このジレンマのため、薬剤による治療はうまくいかないことが多いので、症状が強ければ徐脈治療のために恒久型ペースメーカーを植え込んだ後で、頻脈治療を行います。

 恒久型ペースメーカーは、徐脈が現れた時のみ電気刺激を出して心臓を刺激することにより心拍数を正常にし、高度な徐脈、心停止による失神などを予防します。手術で、ライターほどの大きさの恒久型ペースメーカーを鎖骨の下に植え込み、脈の状態は心臓の中に留置したリード線を通して察知します。

 一般的な徐脈頻脈症候群の予防には、高血圧や心筋虚血も原因になり得るので、日ごろから血圧、コレステロール、血糖値の管理をしっかり行い、喫煙や過度の飲酒を控えることが大切です。規則正しい生活とバランスのとれた食事を心掛け、ストレスの低減、睡眠不足を避けることも大切です。

 また、加齢による洞結節や右心房筋の機能低下も原因の一つとして考えられているため、定期的な健康診断を受診し、疾患の早期発見、治療を行うことが大切です。

 

■発達障害の相談、2016年度は7万4024件 全国91カ所の支援センターは人員不足に

 

 発達障害を抱える人やその家族への支援を行う専門機関「発達障害者支援センター」に寄せられた相談件数が2016年度、7万4000件を超え、過去最多となったことが厚生労働省のまとめで明らかになりました。

 障害への理解や支援の不足は、本人の不登校や仕事上のトラブル、親による虐待などにつながりかねないとされますが、相談件数の増加に伴って支援の担い手不足が目立ってきており、各自治体は対策を急いでいます。

 厚労省によると、乳児期から幼児期にかけての発達過程が何らかの原因によって阻害され、認知、言語、社会性、運動などの機能の獲得が障害された発達障害の人は、その疑いがある人も含めると全国に約700万人いると推定されます。小中学生の6・5%程度に発達障害の可能性があるとの調査結果もあります。

 厚労省のまとめでは、2016年度に全国に91カ所ある発達障害者支援センターに寄せられた相談は計7万4024件で、47カ所でスタートした2005年度から4倍以上に増えました。相談の多くは親から寄せられた子供に関するもので、発達障害への認知度の高まりが影響しているとみられます。

 それぞれの支援センターでは、障害の検査や生活に関する助言、就労支援、病院など関係機関の紹介、啓発活動などを行っていますが、急増する相談に伴い、臨床心理士などの専門家を十分確保できない地域も出ています。

 関東地方のある支援センターでは、来所による相談が数カ月待ちの状態が続いているほか、電話相談も多く、受話器を取れないことも珍しくないといいます。支援センター長は、「病院などと連携して対応できれば効果的だが、連携先が少なく、支援センターで抱え込まざるを得ない。人員も不十分で、迅速で丁寧な対応が難しくなっている」と話しています。

 四国のある支援センター幹部も、「相談件数は右肩上がりだが、職員の人数は増えず、負担が大きくなっている」といい、啓発活動や就労支援まで手が回らないのが実情だと明かしています。

 支援センターを中心とする対応が「ニーズ」に十分応えられなくなっている中で、自治体が新たな支援策に乗り出すケースも増えています。

 その一つが「ペアレント・プログラム」と呼ばれる取り組みで、専門知識がない市町村などの職員でも、専門家の研修を受けることで助言などを担当できるのが特徴。子供の障害などに悩む親らに、自分や子供の「できる」ことに着目し、これを褒めることで前向きに生活できるよう促します。

 厚労省も、都道府県や市区町村に補助金を出して後押ししており、毎年250~300の自治体が利用。昨年度から導入した千葉県柏市では、研修を受けた児童センター職員が助言役となる会合が毎月数回のペースで開かれており、3歳と1歳の娘の育児に悩んで今年4~7月に参加した母親(36歳)は「褒めると子供が自信を持って動いてくれることがわかり、心に余裕ができました」と語っています。

 このほか、発達障害の子供を育てた経験者が、同じ悩みを抱える子育て家庭に助言をする「ペアレントメンター」を育成する取り組みも広がっています。昨年度は全国で計41の都道府県や政令指定都市が導入し、事業が始まった2010年度と比べて約2倍になりました。

 発達障害者の支援に詳しい杉山登志郎・福井大客員教授(児童青年精神医学)は、「発達障害への支援の必要性は年々高まっているが、拠点となるべき支援センターの態勢は脆弱(ぜいじゃく)だ」と指摘。「国や自治体は、地域の実情に合わせて支援センターの態勢強化を進めるとともに、支援の裾野を広げる取り組みにも力を入れる必要がある」と話しています。

 

 2017年9月9日(土)

■がん患者の卵子凍結保存、5年間に1211件実施  東京大学が初の全国調査

 

 がん患者の若い女性が抗がん剤などの治療によって不妊になるのを防ぐため、卵子や受精卵を凍結して保存するケースがどのくらいあるのか東京大学の研究チームが調査したところ、2015年までの5年間に全国の少なくとも126の医療機関で、合わせて1200件以上行われていたことがわかりました。

 卵子や受精卵の凍結保存は、がん患者の若い女性が抗がん剤放射線治療によって卵子がダメージを受けて不妊になるのを防ぐため、治療前に行うものですが、全国でどのくらい行われているのか実態はわかっていませんでした。

 東京大学の研究チームが、生殖補助医療を行う全国の約600の医療機関を対象にアンケート調査を行い、およそ8割の施設から回答を得ました。

 その結果、2015年までの5年間に少なくとも全国の126の医療機関で行われ、未婚の女性が行う卵子の凍結保存は580件、既婚の女性が行う受精卵の凍結保存は631件で、合わせて1211件行われていることが初めて明らかになりました。

 この中では、100人を超えるがん患者の卵子や受精卵を凍結保存している医療機関もありましたが、多くは2人から4人の卵子や受精卵を凍結保存しており、分散して保管している実態も明らかになりました。

 調査を行った東京大学大須賀穣教授は、「小児がんの場合などには10年以上の長期間保管するケースも考えられ、責任ある保管態勢が必要だ」と話しています。

 

 2017年9月9日(土)

■東京都、飲食店など原則屋内禁煙を表明 2019年の罰則付き条例施行を目指す

 

 東京都の小池百合子知事は8日の記者会見で、罰則付きの受動喫煙防止条例を制定する方針を正式に表明しました。

 近年の五輪・パラリンピックにおける屋内禁煙の流れを踏まえ、2020年の開催都市として「スモークフリー」を打ち出します。自民党などの反対により法整備が遅れている国に先駆け、ラグビー・ワールドカップ(W杯)日本大会のある2019年の施行を目指します。

 10月6日まで東京都民らの意見を募集した上で、来年2~3月の都議会に受動喫煙防止条例案を提出。条例の制定に向け8日発表した「基本的な考え方」では、不特定多数の人が利用する施設を原則として屋内禁煙とします。対象外とするのは、個人の住宅や福祉施設の個室、演劇の舞台などに限定します。

 禁煙の範囲は3段階で明確に区分けし、違反した喫煙者や施設管理者には罰則として5万円以下の過料を科します。

 医療施設、小中学校、高校、児童福祉施設などは、未成年や患者など健康への配慮が特に必要な人が集まるため、敷地内から全面的に禁煙にします。

 官公庁や老人福祉施設、大学などは、屋内を禁煙にし、喫煙室の設置も認めません。

 ホテルや職場、娯楽施設、飲食店などは、屋内を禁煙にし、喫煙室の設置は認めます。それでも喫煙スペースは専用で独立させる必要があり、飲食などと一緒にたばこを楽しむことは禁じます。

 例外となるのは、面積30平方メートル以下の小規模なバーやスナックなどで対応が難しい場合。ただし、従業員全員の同意や未成年が立ち入らないことなどが条件となるため、都内の大半の飲食店が禁煙の対象になります。

 受動喫煙防止の条例は、兵庫県や神奈川県で先例があります。ただ、兵庫県の場合は例外措置となる基準の面積が100平方メートル以下などとなっており、東京都の素案は格段に厳しくなっています。国では30平方メートルとする厚生労働省案に自民党が反発し、100平方メートルで線引きする案などが浮上し、法整備は先送りとなっています。

 小池知事は国に先駆けることについては、2019年ラグビーW杯や2020年の五輪を念頭に、「屋内を全面禁煙とするのが五輪開催都市の基本的な流れだ。国の法制化を待っていると、世界の多くの方を受け入れるのに間に合わない」と説明しました。

 この受動喫煙防止条例とは別に、小池知事が事実上率いる「都民ファーストの会」と公明党は、子供を受動喫煙から守る罰則なしの条例案を9月20日開会予定の都議会に提案する予定。

 

 2017年9月9日(土)

■がん免疫治療薬「オプジーボ」、胃がんも適用 厚労省の部会が了承

 

 高い治療効果が期待できるがん免疫治療薬「オプジーボ」(一般名ニボルマブ)について、厚生労働省は新たに胃がんにも有効性が認められるとして、近く承認する方針を決めました。

 オプジーボは、体の免疫機能を高めてがん細胞を攻撃する新しいタイプのがん免疫治療薬で、2014年、皮膚がんの治療薬として承認され、現在は肺がんや腎細胞がん、悪性リンパ腫など合わせて5種類のがんに対象が拡大されています。

 8日に開かれた厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の部会で、胃がんの患者に対しても有効性と安全性が認められるとして、承認すべきだとする意見がまとまりました。

 国立がん研究センターによりますと、年間の胃がんの患者数は約13万2000人と推計されていますが、新たな使用の対象となるのは、2種類のがん治療薬による治療を行ったのに効かず、再発や遠隔転移が起きて切除手術ができない状態に悪化した患者らに限られます。

 製造元の小野薬品工業大阪市中央区)は、年間4000~5000人程度の利用を見込んでいます。

 オプジーボは高い治療効果が期待できる一方、価格が高く、国の健康保険財政を圧迫しているとして今年2月、価格が半額に引き下げられ、現在は体重50キロの患者1人当たり1日換算で約3万9000円、年間約1400万円かかると試算されています。

 厚生労働省は、適切に使用するためのガイドラインをまとめ、1カ月後をめどに胃がんの治療薬としても正式承認し保険適用することにしています。

 

 2017年9月9日(土)