健康創造塾

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■117歳で世界最高齢のイタリア人女性が死去 世界長寿の上位10人の半数は日本人女性に

 

 世界最高齢の117歳だったイタリア人女性エマ・モラノさんが15日、北部ベルバニアにある自宅で死去しました。モラノさんは1899年11月29日生まれで、1800年代生まれの唯一の存命者として知られていました。

 モラノさんは初恋の男性が第1次世界大戦で戦死した後に、結婚。夫が暴力を振るう人物だったため、第2次世界大戦前に幼い一人息子が亡くなって間もなく別居しました。別居してからは一人暮らしを続け、フルタイムで介護を受けるようになったのはわずか数年前のこと。この20年間は2部屋の小さな自宅アパートから出ることもなくなり、最晩年の数年間は寝たきりの生活でした。

 アメリカに拠点を置く老人学研究グループによると、モラノさんの死去により、世界最高齢者は1900年3月10日生まれで117歳のジャマイカ人女性バイオレット・ブラウンさんになりました。

 老人学研究グループによると、現在の世界長寿の上位10人は下記のとおり。全員女性で、うち5人は日本人、3人はイタリア人です。

 男性の最高齢者は1903年9月15日にポーランドで生まれた113歳のイスラエル人男性イスラエル・クリスタルさんで、16位となっています。

1位、バイオレット・ブラウンさん、117歳、ジャマイカ

2位、田島ナビさん、116歳、日本

3位、都千代さん、115歳、日本

4位、アナ・ベラ・ルビオさん、115歳、スペイン

5位、マリー・ジョセフィーヌ・ガウデットさん、115歳、イタリア(アメリカ生まれ)

6位、ジュゼッピーナ・プロジェット・フラウさん、114歳、イタリア

7位、田中カ子(かね)さん、114歳、日本

8位、マリア・ジュゼッパ・ロブッチ・ナルチーゾさん、114歳、イタリア

9位、中村いそさん、113歳、日本

10位、伊藤タエさん、113歳、日本

 

 2017年4月17日(月)

■無痛分べんを行う医療機関に十分な管理体制を要望 厚労省が初の緊急提言

 

 出産時の痛みを麻酔を使って緩和する「無痛分べん」について、麻酔によって死亡した例があるなど通常の分べんと異なる管理が求められるとして、厚生労働省の研究班は医療機関に対して、実施する際には十分な医療体制を整えることを求める緊急提言を行いました。

 無痛分べんについて、こうした提言が出されるのは初めてです。

 この緊急提言は16日、広島市中区で行われた日本産科婦人科学会で、厚労省の研究班の班長を務める三重大学の池田智明教授が発表しました。

 研究班では、昨年4月までの7年間に報告された妊産婦の死亡例298人を分析したところ、脊椎への注射で麻酔をかけて無痛分べんを行っていた死亡例が13人あり、このうち1人が麻酔による中毒症状で死亡していたということです。また、羊水が血液に入る症状や大量の出血が起きたケースもありました。

 このため緊急提言では、無痛分べんは麻酔によってまれに重大な合併症が出るほか、新生児を引っ張って出す処置が必要なケースが増えるなど通常の分べんとは違った管理が求められると指摘し、無痛分べんを行う施設に対して麻酔による合併症や出血などに確実に対応できる体制を整えることを求めました。

 研究班では今後、産科医や麻酔科医と共同で無痛分べんを実施する際のチェックリストを作り、産科医に対し講習などを行っていく方針です。

 池田教授は、「無痛分べんを望む妊婦が増えているが、実施の際には緊急の状況に対応できる技術と体制を整えることが重要だ」と話しています。

 

 2017年4月16日(日)

■たばこ1日30本以上の男性、急性骨髄性白血病リスク2・2倍 大規模調査で判明

 

 たばこを1日30本以上吸う男性は、吸わない男性に比べ急性骨髄性白血病になるリスクが2・2倍になるとの研究結果を愛知県がんセンター研究所と国立がん研究センターの研究チームがまとめ、専門誌に発表しました。

 急性骨髄性白血病は年間、10万人に約2人が発症し、高齢者になるにつれて増えるとされます。愛知県がんセンター研究所の松尾恵太郎・遺伝子医療研究部長によると、海外では喫煙が急性骨髄性白血病のリスクを上昇させるとの報告が国際がん研究機関(IARC)よりありましたが、国内では関連がはっきりしていませんでした。

 研究チームは、岩手県秋田県新潟県、長野県、茨城県大阪府高知県長崎県沖縄県の9府県に住む40~69歳の男女約9万7000人の生活習慣や健康状態を、1990年代から2012年まで平均約18年間にわたって追跡調査。90人(男性55人、女性35人)が急性骨髄性白血病、19人が急性リンパ性白血病、28人が慢性骨髄性白血病を発症していました。

 年齢や性別などによる偏りが出ないよう調整して喫煙との関連を調べると、1日30本以上たばこを吸う男性が急性骨髄性白血病になるリスクが、吸わない人に比べ2・2倍高くなっていました。1日30本未満の男性では、明らかな差はみられませんでした。

 急性リンパ性白血病慢性骨髄性白血病や女性は、喫煙者や患者が少ないなどのため、喫煙の影響ははっきりしなかったといいます。

 急性骨髄性白血病は、ほかのがんに比べると頻度は低いものの、発症すると治療が難しい病気の一つです。たばこに含まれるベンゼン放射性物質による発がんを背景に、喫煙が急性骨髄性白血病のリスクを上昇させることが国際がん研究機関の研究で示されていましたが、今回の研究結果から、これまでの国際的評価は日本人においても当てはまることが明らかになりました。

 松尾さんは、「多くのがん、循環器や呼吸器の病気と同様に、急性骨髄性白血病の発症を防ぐためにも禁煙を広めることが重要だとわかった」と話しています。

 

 2017年4月16日(日)

■診療・介護報酬の改定でオンライン診療を優遇 介護ロボットやセンサーの活用も優遇対象

 

 厚生労働省は2018年度の診療報酬・介護報酬の同時改定で、情報通信技術(ICT)を使って遠隔からデータを集めるオンライン診療を優遇することを決めました。介護現場にロボットやセンサーの導入を促す仕組みも作り、高齢化と人手不足に対応します。

 診療報酬では、かかりつけ医がICTを使って患者からのデータを定期的に受け取り、日常的な健康指導や疾病管理の質を高めるオンライン診療を優遇します。

 中でも、重症化すると医療費が高額となる糖尿病患者が、遠隔でかかりつけ医の指導を受けられるようにすることが目玉。糖尿病は血圧や血糖などの値を適切に管理すれば、人工透析が必要な状態になりにくく、それらを遠隔でモニタリングして重症化を予防します。

 オンライン診療は現在、再診に限って医師が電話で患者に指示した場合や、診療所から専門医のいる病院に画像データを送って診療支援をすることなどを認めていますが、現状では対面診療と比べて診療報酬の加算が少なく、普及を阻む課題となっています。

 2018年度に予定する診療・介護の両報酬の改定を機に、オンライン診療の評価方法や報酬体系を見直して、医師不足が深刻な地域でも適切な医療を提供できるようにし、遠隔での服薬指導も可能としたい考え。

 対面診療を重視する医師からはICT活用を慎重視する向きもあり、外来や訪問診療を補完する形での位置付けを模索します。

 介護報酬でも、データ活用に力を入れ、どんなリハビリや介助で症状が改善したかのデータを集め、効果の高い介護モデルを作ります。また、介護現場の負担軽減と介護モデル作りの両面で効率化につながるとみて、ケア記録を自動で取る機器の導入を促します。

 効果が裏付けられたサービスを提供する事業所は、厚労省のウェブサイトで公表し、事業者間の競争で質の向上につなげます。

 人手不足の解消につながる介護ロボットや見守りセンサーの活用も、介護報酬や人員配置基準の優遇対象とします。

 団塊世代が全員75歳以上の後期高齢者となる2025年には、介護費が20兆円と2014年度比でほぼ倍増するほか、介護人材が37万人不足する見込み。ICTによる現場負担の軽減や介護ロボットなどを通じた自立支援の取り組みを加速させるため、現在の要介護度の高さに応じた介護報酬制度の見直しや、介護事業者の意識改革の必要性についても模索します。

 

 2017年4月15日(土)

■偽造C型肝炎薬、病院にも納入 東京都が卸売2社を業務停止に

 

 高額なC型肝炎治療薬「ハーボニー配合錠」の偽造品が流通した問題で、和歌山県内の病院も偽造品2本を仕入れていたことが、厚生労働省などの調査で判明しました。患者には使用されませんでした。

 東京都は12日、相手の身元や許可を確認せずに売買し、偽造品を流通させたとして、いずれも東京都千代田区の医薬品卸売業者「エール薬品」と「大興薬品」を、それぞれ13日~24日までの12日間と13日~20日までの8日間の業務停止処分にしたと発表しました。

 東京都などによると、エール薬品は昨年11月以降、偽造品15本を個人から買い取った際、医薬品医療機器法に基づき、相手の名前を帳簿に記録する義務があるのに、架空の会社名を記していました。エール薬品は「秘密厳守」をうたっていて、名前を尋ねず、偽造品と気付かなかったといいます。

 エール薬品は同業3社に転売し、このうち大興薬品は今年1月、許可を確認せず偽造品2本を大阪府内の無許可業者に売り渡し、和歌山県内の病院に納入されました。偽造品情報を知った大興薬品が、すぐに返品を求めたといいます。

 偽造品は奈良県の薬局チェーン「関西メディコ」(奈良県平群町)も仕入れて、今年1月、患者に販売。患者が正規品ではないと気付いて、問題が発覚しました。

 ハーボニー配合錠は、C型肝炎の画期的な治療薬として2015年9月に発売され、1日1錠、12週間内服します。1錠5万5000円と高額で、偽造品と判明した28錠入りのボトルの価格は約153万4000円。

 

 2017年4月14日(金)

■ビタミンD、肺炎などの呼吸器感染症予防に有効 国際チームが研究、発症2割減

 

 ビタミンDを継続的にとると、肺炎やインフルエンザなどの感染症の発症を2割減らせることが、東京慈恵会医科大学などの国際共同研究チームの大規模なデータ解析で明らかになりました。血中のビタミンDが欠乏している人がとると、発症が7割減ったといいます。

 16日に東京都内で開かれる日本小児科学会で発表されます。

 ビタミンDは日光を浴びると体内で作られるほか、食品からもとれますが、極端に不足すると骨が変形する「くる病」を起こします。また最近、ビタミンDが不足すると、体を守る免疫細胞が分泌する抗菌物質が減り、結核菌を増やすことが報告されるなど、感染症との関係が注目されています。

 国際共同研究チームは、ビタミンDの投与と呼吸器の感染症との関係を調べた世界の25の報告(2009~2016年)を統合し、0~95歳の約1万1321人のデータを分析。この結果、ビタミンDの錠剤を飲んだグループは、飲んでいないグループに比べ、インフルエンザや気管支炎、肺炎などの急性の呼吸器感染症の発症が2割少ないことがわかりました。

 ビタミンDの錠剤の効果は、毎日もしくは毎週摂取したほうが、1カ月に一度大量に摂取するよりも高くなりました。また、血中のビタミンD濃度がもともと欠乏状態にある人では、ビタミンDを飲んでいたグループは発症が7割少なく、不足している人に予防効果が高いことがわかりました。

 研究に参加した浦島充佳・東京慈恵会医科大教授(小児科)によると、日照時間の短い冬場は血中ビタミンD濃度は夏の半分程度で、冬にインフルエンザが流行する理由の一つと考えられるといいます。

 浦島教授は、「ビタミンD不足が、これらの感染症の原因にもなっているとみられる。適度に外を散歩したり、ビタミンDが豊富なサケやイワシなどの食品から補ったりしてほしい」と話しています。

 

 2017年4月13日(木)

■歩行のリハビリを支援するロボット、トヨタが開発 9月から医療機関へ貸し出し

 

 トヨタ自動車は12日、脳卒中などで足がまひした人のリハビリを支援するロボット「ウェルウォーク WW―1000」の有料貸し出しを、医療機関向けに9月から始めると発表しました。

 貸し出し料金は月額35万円で、別途100万円の初期費用がかかります。

 「ウェルウォーク」は箱形で、幅1・2メートル、奥行き2・7メートル、高さ2・4メートル、本体の重さは約800キロ、脚部につけるロボットアームの重さは約6キロ。

 脳卒中の患者らに、まひしたほうの脚部にロボットアームをつけてもらい、動く床の上を歩いてもらいます。機器のセンサーやモーターで、ひざの曲げ伸ばし動作を補助。前方のモニター画面に映像を表示し、歩く姿勢を確認してもらいます。

 患者の状態に合わせて補助の程度を調節できるようにしており、重度の患者でも使えるのが特長。

 トヨタ自動車は、産業用ロボットや自動車の開発技術を生かし、人間の活動をサポートする「パートナーロボット」を開発しています。医療の分野では、2007年末から藤田保健衛生大学(愛知県豊明市)と「ウェルウォーク」を共同開発し、3月時点で全国23の医療機関で臨床的研究に活用されており、医療機器として承認されました。

 共同開発した藤田保健衛生大学によりますと、脳卒中などで足がまひした人の中には、歩く練習を始める段階で思うように足を動かせず転倒してしまうケースもあるということで、この「ウェルウォーク」を活用することで安全に自力で歩く感覚を身に着けることができ、回復が早まるといいます。

 トヨタ自動車の磯部利行常務は、「モーターを小型化する技術や、車の走行の安定性を保つセンサー技術を応用して、人に寄り添うロボットをつくっていきたい」と話しています。3年で100台の有料貸し出しを目指すといいます。

 

 2017年4月13日(木)