読者です 読者をやめる 読者になる 読者になる

健康創造塾

各種の健康情報を発信

■おたふく風邪、全国的な流行の兆し 2シーズン連続の流行入りの恐れ

 

 流行性耳下腺炎、いわゆる、おたふく風邪の患者が増えており、国立感染症研究所は「全国的な流行の兆しがある」として、手洗いやうがいの徹底に加えワクチン接種を検討するよう促しています。

 昨シーズンの全国的な流行はいまだ収束しておらず、2シーズン連続での流行入りを迎えそうです。

 おたふく風邪は子供を中心に流行するムンプスウイルスによる急性ウイルス感染症で、2〜3週間の潜伏期間後、発熱や耳の下のはれなどを引き起こし、物をかむ時にあごが痛むことが多いのが特徴ですが、無菌性髄膜炎脳炎などを伴ったりすることがあるほか、1000人に1人ほどの割合で難聴になるとする報告もあります。

 国立感染症研究所の発表によりますと、2月20日から26日までの1週間に全国およそ3000の小児科の定点医療機関から報告された患者数は、1979人となっています。流行していない年の同時期と比べて、2倍ほどの多さで推移しています。昨年夏の最も多い時期は、4128人に上りました。

 発熱には鎮痛解熱剤の投与を行うなど、治療は基本的に対症療法で、ワクチンの接種が有効な予防方法とされています。

 おたふく風邪は4年から5年の周期で大きな流行を繰り返す傾向にあり、春先から夏にかけて比較的多く発生します。ワクチンが定期接種から任意接種に変わった1993年以降、全国およそ3000の小児科の定点医療機関から報告された患者数が最も多かったのは、2001年の25万人余りで、2016年は15万9000人ほどとなっています。

 

 2017年3月17日(金)

■正露丸、半世紀ぶりの新タイプ製品 カプセル化でにおい抑制

 

 大幸薬品大阪市)は15日、ラッパのマークで知られる胃腸薬「正露丸」のカプセル型の新製品を4月3日に発売すると発表しました。

 正露丸の新タイプ製品の投入は1966年以来、約半世紀ぶり。従来の丸剤や錠剤などに比べ、飲みやすく、成分が素早く溶け出すのが特長。若者など新たな顧客層の獲得を目指し、縮む市場の活性化をねらいます。

 新製品は「正露丸クイックC」。1箱16個入りで希望小売価格は税込み1080円。1回の用量は11歳以上が2カプセル、5歳以上11歳未満が1カプセル。

 ブナやマツなどの樹木から得られる主成分「木(もく)クレオソート」を液体のままカプセルに閉じ込めることで、独特のにおいを抑え、胃に溶ける時間を錠剤の正露丸の45分から6分に縮めたといいます。

 柴田高社長は東京都内で開いた発表会で、「新商品で正露丸全体の浸透を進めたい」と強調しました。

 大幸薬品によると、正露丸は1902年に大阪の薬商人が免許を得たのが始まりで、大幸薬品が1946年に製造販売権を取得しました。

 

 2017年3月15日(水)

■血液がん治療薬、海外の死亡例4573件を報告せず 厚労省が業務改善命令

 

 アメリカ系のバイオ医薬品会社のセルジーン(東京都千代田区)が販売する血液がん治療薬について、海外で起きた原因不明の死亡事例4573件を副作用として報告しなかったとして、厚生労働省は14日、医薬品医療機器法(副作用報告義務違反)に基づく業務改善命令を出しました。

 厚労省によると、報告漏れがあったのはセルジーンの血液がん治療薬「レナリドミド」「ポマリドミド」「デキサメタゾン」の3種で、日本国内の利用者は約2万5000人。

 国内で販売された2010年以降、2015年までに把握した死亡原因が特定できないアメリカなど海外での死亡事例について、副作用として国に報告しませんでした。

 「原因が特定できない死亡例は報告対象でないと思っていた」とセルジーンは説明したといいますが、医薬品医療機器法では、死亡事例は15日以内に報告することと定めています。

 2015年12月に他社から移ってきた安全対策部門の社員が指摘し、社内調査を行った上、2016年9月に厚労省に報告。厚労省は、報告漏れの事例を「基本的にがんの進行による死亡」とみており、現時点で製品の回収などは必要ないとしています。

 厚労省はセルジーンに対し、副作用の報告が適切になされる社内体制を構築し、法令の理解を深めるよう社内教育の徹底を指示し、1カ月以内に再発防止策を提出するよう命じました。

 セルジーンは、「業務改善命令を厳粛に受け止め、心よりおわび申し上げます」とのコメントを出しました。

 

 2017年3月14日(火)

■中国からの渡航者が持ち込みの生肉、鳥インフル検出 家禽に感染する恐れも

 

 中国からの渡航者が許可なく持ち込もうとして空港で見付かったニワトリやアヒルの生肉から、高病原性鳥インフルエンザウイルスが検出されていたことが13日、農林水産省動物検疫所(横浜市)の調査で明らかになりました。

 人に感染する可能性は低いものの、野鳥などを介してニワトリなどの家禽(かきん)に感染する恐れがあります。検疫で没収される畜産物は全体の一部とみられ、専門家は対策強化の必要性を訴えています。

 調査は世界的に鳥インフルエンザの流行が近年続いていることから、動物検疫所と北海道大学が共同で初めて実施。2015年6月~今年2月に羽田空港など全国9カ所の空港や港で渡航者の荷物から没収されたニワトリやアヒルの肉や卵など228検体を調べました。

 その結果、中国の上海、アモイ、香港から成田、中部の各空港に持ち込まれたニワトリとアヒルの生肉3点から、高病原性鳥インフルエンザのH5N1亜型とH5N6亜型のウイルスが見付かりました。両ウイルスは中国などで人への感染が確認され死者も出ていますが、死んだニワトリなどに濃厚接触したことが原因とみられています。

 また、中国や台湾、ベトナムから成田、羽田、関西、中部の4空港に持ち込まれたニワトリやアヒルの生肉9点からも、低病原性のウイルスが検出されました。

 検出されたH5N6とH5N1のウイルスをニワトリとアヒルに感染させると、約9割のニワトリが3日目までに死亡。死んだニワトリの血液を調べると、全身でウイルスが増殖しており、強毒性と確かめられました。遺伝子解析により、中国で流行するウイルスと近縁であることが判明しました。

 海外からの肉類の持ち込みは家畜伝染病予防法に基づき、検査証明書がない限り認められていませんが、日本で生活する人がルールを知らず帰省した際に本国から持ち帰ったり、土産で持ち込まれたりすることがあるといいます。加えて日本は現在、中国やベトナム、台湾など鳥インフルエンザの発生が報告される国・地域からの家禽の肉、卵などの輸入を停止中。

 大槻公一・京都産業大学鳥インフルエンザ研究センター長によると、国内で流行する鳥インフルエンザは渡り鳥によって運ばれると考えられており、「携行品で持ち込まれる可能性は想定されていない」と指摘。持ち込まれた肉が屋外に捨てられ、野鳥が触れたり、生肉に触れた人が農場や動物園に行ったりして感染が広がる恐れがあるといいます。

 一方、海外から渡航者は急増しており、検疫所で没収された畜産物は、中国からを中心に2015年は約6万2700件(約83トン)に上り、2011年と比べほぼ倍増。

 調査に当たった北海道大学の迫田義博教授(ウイルス学)は、「すべてを検疫で見付けるのは難しく、今回見付かったのは氷山の一角とみられる。季節に限らず常に持ち込まれているという前提で、防疫対策を進める必要がある」とし、「東京五輪に向けて訪日客が増えることが予想されており、水際対策は重要性を増している。厳しい手荷物検査や探知犬の拡充など検疫を徹底すべきだ」と話しています。

 

 2017年3月13日(月)

■ファイザー、アナフィラキシー治療剤を自主回収 注射針が出ない恐れ

 

 食物、薬剤、蜂の毒などによる急性アレルギー症状(アナフィラキシー)の治療剤「エピペン」の一部製品に不具合があったとして、製薬大手ファイザー(東京都渋谷区)は13日、自主回収すると発表しました。

 エピペンは患者や家族などが自己注射してショック症状を和らげる治療剤で、太ももに押し当てると内蔵された針が出てくる仕組みですが、海外で針が出ずに正常に接種できなかった例が2件報告されたといいます。

 自主回収するのは、エピペン注射液0・3ミリグラムのうち製造番号が「PS00019A」となっているもので、使用期限は今年4月末。

 アメリカで製造されて世界で8万1694本販売され、日本においては昨年1月28日~3月24日までに5974本が出荷されました。

 これまでに不具合の報告は、日本ではありません。

 回収対象製品を持っている人は、処方された医療機関や薬局で代替製品と交換できます。

 問い合わせは、ファイザーのエピペン回収特設窓口0120・665・766。受付時間は平日午前9時〜午後5時30分。

 

 2017年3月13日(月) 

■美容医療の誇大表現を禁止、医療法改正案を閣議決定 特定機能病院の安全強化も盛り込む

 

 政府は10日、医療法などの改正案を閣議決定しました。脱毛や脂肪吸引などの美容医療を巡るトラブルが続出する状況を踏まえ、医療機関のホームページでの虚偽や誇大な表現を規制します。

 また、重大な医療事故を受けて、特定機能病院の医療安全体制を強化することも盛り込みました。今国会での成立を目指します。

 現行の医療法は、医師名、診療科名、提供する医療の内容などを除いて広告を禁止しています。しかし、医療機関のホームページに関しては、「利用者が自ら検索して閲覧するため広告には当たらない」として規制の対象外となっています。

 改正案は医療機関のホームページについても、虚偽や誇大な表現を禁止します。施術効果の誇張や、「絶対安全な手術を提供」「著名人も推薦する医師」などの表現が規制の対象になります。違反した場合は、6月以下の懲役か30万円以下の罰金が科されることになります。

 改正案には、東京女子医科大学病院や群馬大学病院で患者が亡くなる重大な医療事故が起きたことを踏まえ、高度な医療を提供する特定機能病院の安全管理体制を強化することも盛り込みました。

 群馬大学病院では、2014年11月に肝臓の腹腔(ふくくう)鏡手術を受けた患者8人の死亡が発覚したのを切っ掛けに、日本外科学会が手術後死亡の50例について検証を行い、多くの不備を指摘。第三者調査委員会が昨年7月、報告書を発表し、人材不足の中で二つの外科が手術数を増やし続け、患者の安全を置き去りにした組織管理の問題を指摘していました。

 改正案では、特定機能病院の要件に、高度な医療安全を確保する能力を新たに加え、医療安全に関する監査委員会の設置を義務付けます。群馬大学病院問題の後、厚生労働省は省令を改正し、問題があるケースを分析し、再発防止につなげる仕組みを整えることが必要としていましたが、法律で明文化し徹底を図ります。

 トップの病院長の組織管理における権限も明確化するよう求め、外部から見えにくいと指摘がある病院長の選考については、外部有識者を含む委員会で厳正に候補者の審査を行うよう定め、医療安全に指導力を発揮する人材が適切に選ばれる体制作りを進めます。

 このほか、個人に合った最適な医療を提供する「ゲノム医療」の実用化に向け、遺伝子関連検査の精度を確保するための規定も盛り込みました。

 

 2017年3月13日(月)

■iPS細胞、難病の8割をカバー 京大がパーキンソン病など231種類を作製

 

 京都大学iPS細胞研究所は、国が指定する306種類の難病の約8割に当たる231種類の難病について、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を作製したことを明らかにしました。

 それぞれの難病の遺伝情報を持つ患者の血液などを用いて、2012年度から約5年かけて作製しました。研究機関に提供し、難病の原因解明や薬の開発に役立ててもらいます。

 作製したのは、パーキンソン病やALS(筋委縮性側索硬化症)、腸に潰瘍(かいよう)や炎症が起きるクローン病などのiPS細胞。

 患者が少ない難病は、薬の利益が見込めず、製薬企業が新薬開発を行いにくいのが実情です。難病患者のiPS細胞を使えば、試験管内で病気を再現でき、薬の候補物質を試す研究が進むと期待されます。

 難病のiPS細胞は、理化学研究所バイオリソースセンター(茨城県つくば市)の細胞バンクに保存し、大学や製薬企業に順次提供します。欧米でも同様の取り組みはありますが、保存する難病の細胞の種類としては最多といいます。

 京大iPS細胞研究所の大沢光次郎・特定助教(幹細胞生物学)は、「多くの難病のiPS細胞を作製できたが、活用されなければ意味がない。原因解明などの研究に積極的に使ってほしい」と話しています。

 仙台市で開催された日本再生医療学会で8日、発表しました。

 

 2017年3月12日(日)