読者です 読者をやめる 読者になる 読者になる

健康創造塾

各種の健康情報を発信

■突然死のブルガダ症候群、特定遺伝子変異で再発2倍に 日本医科大が解明

 

  30歳代から50歳代にかけての男性に多く、重篤な不整脈である心室細動により失神し、死に至る場合がある心疾患「ブルガダ症候群」で、ある特定の遺伝子に変異があると再発のリスクが高いことを、日本医科大学などの研究チームが明らかにしました。

 論文は、アメリカの心臓病学会誌「サーキュレーション 」電子版に発表されました。

 ブルガダ症候群は、心電図に特徴的な波形があり、日本では健康診断で1000人に1人程度で見付かります。心臓が細かくけいれんする心室細動を起こし、失神したり、突然死を起こしたりすることもあります。

 研究チームは、ブルガダ症候群の患者の2割弱で、心臓の電気信号を調節するSCN5Aという特定の遺伝子に変異がみられることに着目。心室細動になったり、健診で診断されたりした415人を7年間、全国14施設で追跡調査したところ、この遺伝子に変異があった患者は変異がない患者に比べて、致死性不整脈が2倍の頻度で起きていました。

 突然死を防ぐには、不整脈が起きた際に作動する植え込み型除細動器(ICD)を事前に胸に着ける方法が一般的です。

 研究チームの清水渉・日本医科大教授は、「今回の研究成果は、再発を防ぐために除細動器を使うかどうかを判断するための一つの材料になる」と話しています。

 

 2017年5月22日(月)

■がん治療前の卵子の凍結保存、1年間で256件 厚労省が初の実態調査

 

 がんの治療前に卵子の凍結保存をしておいた場合に将来、子供を作れる可能性のある未婚のがん患者の女性は、推計で年間およそ5000人に上るのに対し、実際に凍結保存をしているケースは年間およそ250件にとどまっているとする初の報告書を国の研究班がまとめました。

 専門家は、「地元に対応できる医療機関がないといった地域格差などによって、がん患者の女性が子供を持てる機会を失っている可能性があり、早急な対策が必要だ」と指摘しています。

 抗がん剤放射線治療の副作用よって、卵巣の機能が失われて不妊になる恐れのある若いがん患者の女性にとって、治療前の卵子の凍結保存は将来子供を作る可能性を残せる重要な手段となっています。

 その一方で、実際にどの程度、卵子の凍結保存が行える態勢が整っているのか国内の実態はつかめておらず、厚生労働省の研究班が全国600の不妊治療を行う施設を対象に初の実態調査を行いました。

 その結果、15歳から39歳までの未婚のがん患者の女性は毎年、推計およそ5000人に上る一方、女性が実際に卵子を凍結保存したケースは、2015年1年間で256件にとどまっていました。

 また、がん患者の女性が卵子の凍結保存を行う施設は、日本産科婦人科学会に登録する仕組みになっていますが、14の県ではまだ登録施設がないということです。

 研究班の代表で、聖マリアンナ医科大学の鈴木直教授は、「がん治療を優先するため、卵子の凍結保存ができないという人もいると思うが、将来子供を作りたいと願うがんの女性が、地域の医療格差などによって、その機会を失っている可能性がある。自治体の枠を越えて、がんの治療医と不妊治療を行う医師が連携を取っていくなど、早急な対策が必要だ」と話しています。

 

 2017年5月22日(月)

■がん化の恐れあるiPS細胞、2時間で除去 京大が薬剤を開発

 

 京都大学の斉藤博英教授(生命工学)らの研究チームは18日、iPS細胞(人工多能性幹細胞)の中から、がんになる恐れのある不要な細胞を約2時間で除去できる薬剤を開発したと発表しました。

 iPS細胞を移植治療に使う再生医療の安全性を高められます。成果は、アメリカの科学誌「セル・ケミカルバイオロジー」(電子版)に掲載されました。

 iPS細胞から神経や心筋などの細胞を作って人に移植する場合、変化しないまま残ったiPS細胞はがんなどの腫瘍になる恐れがあります。現在は高額な機械を使って取り除く必要があり、より簡単で安価な手法が求められていました。

 開発した薬剤は、アミノ酸の集まりでできた「ペプチドD―3」と呼ぶ化合物。変化していないiPS細胞と心筋細胞に育ったものを混ぜた混合物に、ペプチドD―3を加えると、2時間ほどで変化していないiPS細胞がほぼ消えました。正常な心筋細胞には影響が出なかったといいます。

 混合物をマウス4匹の精巣に移植したところ、8つの精巣のうち7つでがんになる可能性がある腫瘍ができました。一方、混合物にペプチドD―3を約1時間加えてからマウス4匹の精巣に移植すると、どの個体にも腫瘍ができませんでした。

 研究チームは、「未分化のiPS細胞を短時間で簡便に除去できる。iPS細胞を利用する再生医療の安全性を高めるのに役立てたい」としています。

 

 2017年5月21日(日) 

■医療サービスの質が高い国ランキング、日本は11位 トップ20のほとんどは欧州各国が占める

 

 世界195カ国を対象に医療サービスの質を比較したランキングが19日、イギリスの医学誌ランセットに発表され、日本はトップ10入りを逃し、11位に位置付けられました。

 発表したのは「ヘルスケア・アクセス・アンド・クオリティー(HAQ)インデックス」で、マイクロソフト会長だったビル・ゲイツ氏と妻メリンダさんによって2000年に創設された世界最大の慈善基金団体ビル&メリンダゲイツ財団がメインスポンサーとなっています。

 HAQインデックスのランキングは、適切な医療を受ければ予防や効果的な治療が可能な32疾患の死亡率に基づいたもので、2015年の状況を反映しています。

 1位は前回のランキング発表に引き続き、フランスとスペインに挟まれた小国のアンドラで、2位は北欧のアイスランド。人口100万人以上の国で最上位にランクインしたのはスイスで、3位でした。

 上位20カ国中、6位のオーストラリア、11位の日本、17位のカナダ以外はすべて欧州の国でした。欧州のほとんどの国は、何らかの形で国民皆医療保険制度を導入しています。ただし、イギリスは期待されるレベルに大きく届かず、30位にとどまりました。

 一方、多くの国民に初めて保険適用の恩恵をもたらした医療保険制度改革(通称オバマケア)の撤廃を与党・共和党が求めているアメリカは、35位に沈みました。

 最下位は中央アフリカ共和国、194位はアフガニスタン、193位はソマリアでした。

■医療サービスの質が高い国トップ20

 1位 アンドラ、2位 アイスランド、3位 スイス、4位 スウェーデン、5位 ノルウェー、6位 オーストラリア、7位 フィンランド、8位 スペイン、9位 オランダ、10位 ルクセンブルク、11位 日本、12位 イタリア、13位 アイルランド、14位 オーストリア、15位 フランス、16位 ベルギー、17位 カナダ、18位 スロベニア、19位 ギリシャ、20位 ドイツ

 

 2017年5月21日(日)

■「近隣住宅受動喫煙被害者の会」が会員500人で発足 「ベランダ喫煙禁止法」の制定を要求へ

 

 いわゆる「ホタル族」らがマンションのベランダなどで吸うたばこの煙が近隣住宅へ流れる受動喫煙に悩む被害者らが19日、「近隣住宅受動喫煙被害者の会」を正式に発足させました。

 東京都千代田区で開かれた設立総会で、埼玉県在住の荻野寿美子代表(49歳)は「受動喫煙で夜も眠れない人や、ぜんそく発作を起こした子供もいる。一人で立ち向かうのは難しい。協力して住みよい環境づくりを目指したい」とあいさつ。荻野代表自身も受動喫煙健康被害を受け、マンションの管理会社や管理組合に働き掛け5年かかって住環境を改善したといいます。

 被害者の会では今後、日本弁護士連合会へ人権救済を申し立てたり、「ベランダ喫煙禁止法」と「ベランダ喫煙禁止条例」の制定を求め国や自治体へ申し入れをしたりする予定です。

 すでにホームページを開設している被害者の会には、近隣のホタル族による受動喫煙の被害者らから問い合わせがあり、19日までに約500人が会員登録しました。

 近隣住民による受動喫煙を巡っては、トラブルを避けるため苦情をいえない被害者が目立ちます。被害者の会役員の岡本光樹弁護士は、「住居での受動喫煙の相談を年間約40件受けてきた。個別に解決策を助言してきたが、法律や条例の制定による抜本的な解決を目指したい」と抱負を語りました。

 設立総会後は被害者相談会も行われ、「マンションの通気口からたばこの煙が入ってくるが、誰が吸っているか特定できない。近所の関係はよいので、良好なコミュニティーを維持したまま解決できないか」などの相談が寄せられました。

 荻野代表と岡本弁護士が、管理組合や管理会社などと連絡を取りながら、喫煙者を特定する方法などを助言していました。

 家の中では家族に嫌がられたり煙で部屋が汚れたりするため、ベランダや庭に出てたばこを吸う人は多く、暗がりで火だけが見える姿からホタル族と呼ばれるようになりました。この近隣のホタル族に関するトラブルは、全国で多発しています。2007年~2008年にかけて東京、名古屋、大阪で行われた聞き取り調査では、「換気扇から煙が入ってくる」「ベランダなどに出られなくなった」「ベランダに布団や衣類を干せなくなった」などの問題が明らかになっています。

 国民生活センターによると、マンションの下の階のベランダからの煙が流れ込んで体調が悪化したとして、5万円の慰謝料支払いが命じられた判例もあるといいます。

 

 2017年5月20日(土)

■トクホ、有効成分の不足また判明 大正製薬などの粉末緑茶2商品

 

 消費者庁は17日、緑茶の粉末清涼飲料の2商品について、特定保健用食品(トクホ)の効果にかかわる有効成分が規定量を下回っていたと公表しました。

 健康被害は確認されていないといいます。製造元などは同日から、自主回収を始めました。

 消費者庁によると、2商品は大正製薬(東京都豊島区)の「ドゥファイバー粉末スティック〈グアーガム〉」と、通販サイトの佐藤園(静岡市葵区)の「緑の促茶(そくちゃ)」。いずれも佐藤園が製造しており、成分は同じ。

 食物繊維が便通を改善するとして、2010年にトクホの認可を受けました。消費者庁が昨年9月に2商品を買い上げて成分を分析したところ、1袋4グラムのうち、2・6グラムに食物繊維の成分が入っていると記載していましたが、実際は2割分が不足しており、別のメーカーから仕入れた原材料の時点で規定量が不足していたといいます。

 佐藤園によると、2商品の回収対象は2016年3月以降に製造された約2万4000箱(1箱120グラム)。消費者庁は、改善されればトクホの認可を取り消さない方針。大正製薬は、販売を中止する予定といいます。

 トクホを巡っては、昨年、通販会社の日本サプリメント大阪市北区)が販売していた粉末清涼飲料「ペプチド茶」など6商品の有効成分不足が発覚。消費者庁は再発防止策として、商品の一部を店頭で買い上げて成分を調べる抜き打ち調査を導入したほか、メーカー側に年1回、トクホ商品の成分分析結果を提出させるようにしました。

 トクホは現在、1123商品が許可、承認されています。

 佐藤園は「原料の成分分析を厳格に行い、再発を防止する」、大正製薬は「原因を確認中なので、コメントできない」としています。

 

 2017年5月18日(木) 

■めん類が食塩摂取量ランキングでツートップに 国立研究開発法人が公表

 

 国立研究開発法人の医薬基盤・健康・栄養研究所は17日、日本人が食塩を多く摂取している食品のランキングを公表しました。1位はカップめんで、1日当たり5・5グラムの食塩を摂取していました。

 食塩の過剰摂取は、高血圧につながる恐れがあります。研究担当者は、「上位の食品を食べすぎないようランキングを活用してほしい」と呼び掛けています。

 医薬基盤・健康・栄養研究所は、厚生労働省の国民健康・栄養調査(2012年)のデータを活用してランキングを作成し、日本高血圧学会などが定めた「高血圧の日」(5月17日)、「減塩の日」(毎月17日)に合わせて公表しました。

 1位のカップめんに続く2位はインスタントラーメンで、1日当たり5・4グラムの食塩を摂取していました。いずれもスープを飲み干した場合の数値。

 3位は梅干し、4位は高菜の漬物、5位はキュウリの漬物、6位は辛子めんたいこ、7位は塩さば、8位は白菜の漬け物、9位はマアジの開き干し、10位は塩ざけでした。

 厚労省の日本人の食事摂取基準では、食塩摂取量の目標値として、男性は1日当たり8グラム未満、女性は同7グラム未満としています。

 

 2017年5月18日(木)