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切迫性尿失禁

 

急な強い尿意を催し、トイレに間に合わずに尿が漏れる状態

 切迫性尿失禁とは、急な強い尿意を催し、トイレにゆく途中やトイレで準備をする間に、尿が漏れる状態。急迫性尿失禁とも呼ばれます。

 この切迫性尿失禁は、自分の意志に反して勝手に膀胱(ぼうこう)が収縮する過活動膀胱が主な原因です。過活動膀胱の症状は、我慢できないような強い尿意である尿意切迫感と、昼夜を問わない頻尿です。

 普通、膀胱が正常であれば400~500mlの尿をためることが可能で、尿が250~300mlくらいになると尿意を感じて排尿が始まりますが、過活動膀胱では100ml前後の尿がたまると膀胱が収縮するために、突然の尿意を催して、我慢できなくなるのが特徴です。膀胱が正常であれば、尿意を感じ始めて10~15分ぐらいは我慢できることもありますが、過活動膀胱ではそれも難しいとされています。

 この過活動膀胱を主な原因として起こる切迫性尿失禁は、せきやくしゃみ、運動時など、腹部に急な圧迫が加わった時に尿が漏れる腹圧性尿失禁と区別されていますが、実際は、切迫と腹圧の2つの要因が重なって失禁に至ることもあり、混合性尿失禁と呼ばれます。

 過活動膀胱の人はとても多く、日本では40歳以上の男女のうち8人に1人は過活動膀胱の症状があり、その約半数に切迫性尿失禁の症状があると報告されています。近年40歳以下でも、過活動膀胱の症状に悩まされている人が大変多くなってきています。

 女性が過活動膀胱になる最も多い原因は、膀胱と尿道を支えている骨盤底筋群や骨盤底を構成する靱帯(じんたい)が弱まる骨盤底障害です。骨盤底筋群や靱帯が弱まってたるむと、膀胱の底にある副交感神経の末端が膀胱に尿が十分にたまらないうちから活性化して、突然強い尿意が出るようになるのです。

 女性は若い時は妊娠や出産で、また、更年期以降は老化と女性ホルモン低下の影響で骨盤底障害になりやすいので、男性よりも多くの発症者がいます。男性の場合も、老化や運動不足で骨盤底筋や尿道括約筋が衰えることによって過活動膀胱になることがあります。

 また、男女ともに、脳と膀胱や尿道を結ぶ神経のトラブルで起こる過活動膀胱も増えています。こちらは、脳卒中脳梗塞(こうそく)などの脳血管障害、パーキンソン病などの脳の障害、脊髄(せきずい)損傷や多発性硬化症などの脊髄の障害が原因となります。

 過活動膀胱のほか、切迫性尿失禁は膀胱炎、結石などによって膀胱の刺激性が高まって起こるものもあります。

 尿失禁は恥ずかしさのため医療機関への受診がためらわれ、尿パッドなどで対処している人も多いようですが、外出や人との交流を控えることにもつながりかねません。次第に日常生活の質が低下することも懸念されます。症状が続くようであれば、泌尿器科を受診することが勧められます。

切迫性尿失禁の検査と診断と治療

 泌尿器科の医師による診断では、一般的に、初診時に問診を行い、尿失禁の状況、出産歴、手術歴、婦人科疾患の有無、便秘の有無などを質問します。切迫性尿失禁の主な原因となる過活動膀胱かどうかを調べるための過活動膀胱スクリーニング質問票(リンク)や、過活動膀胱の症状の程度を調べるための過活動膀胱症状質問票(OABSS)という簡単な質問票を、診断のために使うこともあります。

 問診以外には、膀胱の状態を調べるための検査を行うこともあります。切迫性尿失禁の症状があるからといって、必ずしも過活動膀胱とは限りませんので、ほかの疾患の可能性も含めて確認するための検査です。

 初診で行う検査は、主に腹部エコー検査(残尿量の測定)、血液検査、尿検査など比較的簡単な検査で、過活動膀胱の検査には尿流測定、パッドテスト、ストレステストなどもあります。

 泌尿器科の医師による治療では、膀胱の収縮を阻止し、副交感神経に働く抗コリン剤(ポラキス、BUP−4)、または膀胱壁の筋肉である排尿筋を弛緩(しかん)させるカルシウム拮抗(きっこう)剤(アダラート、ヘルベッサー、ペルジピン)を用います。抗コリン剤を1~2カ月内服すると、過活動膀胱の80パーセントの発症者で改善されます。

 次の治療では、できるだけ尿意を我慢して、膀胱を拡大するための訓練をします。毎日訓練すると、膀胱が少しずつ大きくなって尿がためられるようになりますので、200~400mlくらいまでためられるように訓練します。排尿間隔を少しずつ延長させ、2時間くらいは我慢できるようになれば成功です。尿道を締める筋肉の訓練も必要です。

 難産を経験した女性、40歳を過ぎた女性で、時に切迫性尿失禁と腹圧性尿失禁が重なる混合性尿失禁を起こしている場合、尿道、膣(ちつ)、肛門(こうもん)を締める骨盤底筋体操が割合効果的です。肛門の周囲の筋肉を5秒間強く締め、次に緩める簡単な運動で、仰向けの姿勢、いすに座った姿勢、 ひじ・ひざをついた姿勢、机に手をついた姿勢、仰向けになり背筋を伸ばした姿勢という5つの姿勢で、20回ずつ繰り返します。

 朝、昼、夕、就寝前の4回に分けて、根気よく毎日続けて行うのが理想的です。3カ月以上続けても効果のない場合には、手術が必要となる可能性が高くなります。

 骨盤底筋の強化を目的として、電気刺激によって骨盤底筋や尿道括約筋など必要な筋肉を収縮させる電気刺激療法もあります。また、腟内コーンという器具を腟内に15分程度、1日2回ほど保持し、それを徐々に重たいものに変えていくことで骨盤底筋を強化し、症状を軽減する方法もあります。

 重症例や希望の強い場合などには、手術による治療を行います。尿道括約筋の機能が低下している場合には、尿道の周囲にコラーゲンを注入する治療や、尿道括約筋を圧迫するように腹部の組織や人工線維で尿道を支えるスリング手術、日本ではあまり行われていない人工括約筋埋め込み術などがあります。

 

5~9月の熱中症搬送5万2984人、48人死亡 消防庁まとめ

 

 今年5月から9月に全国で熱中症により救急搬送されたのは5万2984人だったことが18日、総務省消防庁のまとめで明らかになりました。昨年の同じ期間に比べ2572人多くなりました。

 搬送先で死亡が確認されたのは48人で、昨年より11人少なくなりました。

 8月は曇りや雨の日が続いた東北の太平洋側、関東甲信の日照時間が記録的に少なかった一方で、6月から8月の平均気温は東日本と西日本で平年より高く、搬送者が増えたとみられます。

 月別に搬送者数をみると、最多の7月が2万6702人と前年比8031人の増加で31人が死亡、8月は前年比4081人減の1万7302人で14人が死亡しました。

 搬送者全体の48・9%は、65歳以上が占めました。

 3週間以上の入院を必要とする重症は1096人で、短期の入院が必要な中等症は1万7199人。

 発症場所は、庭を含む「住居」が最多の37・0%で、競技場や野外コンサート会場など「公衆(屋外)」が13・9%、「道路」が13・5%でした。

 都道府県別では大阪府が3590人と最も多く、次いで東京都3345人、愛知県3062人。人口10万人当たりでは沖縄県の90・26人が最多で、鹿児島県89・67人、宮崎県78・35人と続きました。

 

 2017年10月18日(水)

■ソフトコンタクトレンズに不具合、自主回収へ ジョンソン・エンド・ジョンソンの4製品

 

 使い捨てコンタクトレンズの輸入販売を行うジョンソン・エンド・ジョンソン「ビジョンケア カンパニー」(東京都千代田区)は18日、ソフトコンタクトレンズ「アキュビュー」シリーズの4製品にブラシの毛の混入などの不具合が見付かったとして、自主回収すると発表しました。

 これまでのところいずれの製品についても、治療が必要な健康被害は確認されていないということです。

 同社によると、自主回収するのは、1日使い捨てタイプの「ワンデーアキュビューモイスト」(30枚、90枚パック)のロット番号283684、2週間交換タイプの「アキュビューオアシス」のL002NCS・L002QH9、2週間交換タイプの「アキュビューアドバンス」のL002FNL・B00DHLP・L002V94、2週間交換タイプの「アキュビューオアシス乱視用」のB00GW4Z・B00HRMGの4製品8ロット。

 2013年3月~2017年6月にアメリカなどで製造され、これまでに3万673箱が出回っています。

 同社によりますと、購入客から「保存液が目にしみる」、「容器に金属製のブラシの毛が入っている」などといった苦情が複数、寄せられたということです。調べた結果、保存液の濃度が通常と異なっていたり、長さ2センチほどの金属製のブラシの毛が混入していたり、装着しても見えにくさがあったりする製品が確認され、同じ製造ラインで作られた製品を自主回収することになりました。

 同社は、「対象製品が手元にある場合は使用を中止し、回収受付センターに連絡してほしい」と呼び掛けています。

 問い合わせは、ジョンソン・エンド・ジョンソン「ビジョンケア カンパニー」回収受付センター フリーダイヤル0120・235016 月~土・午前9時~午後5時半。

 

 2017年10月18日(水)

■麻疹患者数、感染の拡大が続き185人に 外国人発症者が9月に広範囲移動

 

 国立感染症研究所は17日、今年の麻疹(はしか)の患者数が10月8日までの集計で185人となったと発表しました。7月23日までの集計で168人となり、すでに昨年1年間の患者数159人を超えていましたが、さらに感染が拡大しています。

 日本は2015年、世界保健機関(WHO)から国内に土着のウイルスが存在しない「排除国」に認定され、同年には患者数が過去最低の35人となったものの、一転して2年連続の増加となっています。

 厚労省によると、海外で感染し、帰国後に発症するケースが多く、欧州や中国、インド、東南アジアなどで、感染に注意する必要があるといいます。9月には、成田空港から入国した外国籍の20歳代女性2人が、観光などで東京都、富山県宮城県など13都府県を回っている間に麻疹を発症していたことから、国立感染症研究所は「感染が拡大している可能性がある」として注意を呼び掛けています。

 発表によると、都道府県別では、今春に自動車教習所で集団発生があった山形県が53人で最も多く、東京都が28人、三重県が22人で続きます。

 麻疹は「麻疹ウイルス」によって起こる感染症で、その感染力はウイルスの中で最も強く、発症している人と同じ部屋にいるだけで空気感染することがあります。ワクチン接種を受けていない人は、海外旅行の際にかかる可能性が高くなります。潜伏期間は10~12日間。主な症状は発熱や発疹で、先進国においては滅多に死亡することはありませんが、まれに肺炎や脳炎を合併すると死亡することもあります。

 国立感染症研究所は10月に入って、医療機関に「発熱や発疹などで受診した症例には、麻疹の可能性も考慮して感染拡大の予防を徹底して」と注意を促しました。

 同研究所・感染症疫学センターの砂川富正・第二室長は、「中国や東南アジアなどの流行地域を訪れる人は、ワクチン接種を徹底してほしい」と話しています。

 

 2017年10月18日(水)

■拡張型心筋症の女児に、本人の幹細胞を移植 岡山大学病院が臨床研究

 

 岡山大学病院は17日、心筋になる能力を持つ「幹細胞」を心臓から取り出し、培養後に本人に戻して機能を回復させる手術を、「拡張型心筋症」の熊本県に住む8歳の女児に実施しました。女児は、数日以内に退院する予定といいます。

 同病院によると、この手術はすでに他の種類の心臓病では行っていますが、拡張型心筋症への適用は初めて。提供が不足している心臓の移植に代わる再生医療として期待されます。

 王英正(おうひでまさ)教授(循環器内科学)などの医療チームが、臨床研究として実施。17日は、8歳の女児から今年7月に取り出した幹細胞を培養した上で、カテーテル(細い管)を使い心臓の周りの血管に流し込んで戻す手術が行われました。

 他人の臓器を移植するのと違い、拒絶反応の恐れがないということです。また、幹細胞を取り出したり、培養した細胞を戻したりする時はカテーテルを使い、胸を開く必要がないため、体への負担が少ないということです。

 拡張型心筋症は心臓がうまく収縮せず、全身に血液を送り出す心臓の機能が弱まる難病。2015年度末現在で国から医療費の助成を受けている患者数は約2万8000人。

 この拡張型心筋症は症状が進むと心臓移植しか助かる方法がありませんが、脳死からの臓器提供を認める臓器移植法が施行されてからの20年間で脳死になった15歳未満の子供からの臓器提供は15例にとどまっており、多くの患者が移植を受けられない状況が続いています。

  17日、岡山大学病院で手術を受けた熊本県に住む小学2年生の8歳の女児は、以前は他の子供と同じように生活し、5歳ごろまではダンスを楽しむなど体を動かすことが大好きだったということです。しかし、拡張型心筋症を患い、最近は心臓の機能が少しずつ弱まって運動を制限せざるを得なくなったということです。

 王教授は、「今のところ、治療法としては心臓移植が最も効果が高いとされているが、国内では臓器提供が非常に少ないのが現状だ。新たな方法は、患者の体の負担が少ないことも特徴で、移植医療に代わる治療法となるよう研究を進めていきたい。心臓病の患者は生活や運動の面で制限があったり、学校に行けなくなったりするので、元気な子供と同じような生活が送れるよう期待している」と話しています。

 医療チームは今後、臨床研究として18歳未満の7人に行い、安全性と効果を確認できれば臨床試験(治験)を行い、3年後の保険適用を目指すといいます。

 

 2017年10月17日(火)

■一般病院の2割で入院患者の自殺が発生 半数ががん患者

 

 精神科病床のない一般病院の約2割で入院患者の自殺が発生し、約半数ががん患者だったことが、日本医療安全調査機構(東京都千代田区)の認定病院患者安全推進協議会の調査で明らかになりました。

 協議会は「入院患者の自殺は病院内の主要な医療事故の一つ」とし、精神面の不調のチェックやケア、自殺が起こりやすい場所の施錠や研修の実施など、予防や対応の提言を公表しました。

 調査は2015年秋、同協議会の会員1376病院を対象に調査票を郵送で送り、38%の529病院から回答がありました。

 その結果、同年3月までの過去3年間に自殺が発生したのは、432の精神科のベッドがない一般病院のうち、19%に当たる83病院で、外出中や外泊中を含めて計107人が自殺していました。主な病気別ではがんが52人で約半数を占め、消化器や脳神経の病気がともに8人で続きました。自殺した患者のうち、46人でがんの痛みなど身体症状の悪化などがみられ、31人で「死にたい」など自殺に関連する発言がありました。

 一方、精神疾患がある患者の自殺リスクは高く、63の精神科病床のある一般病院のうち、67%当たる42病院で、34の精神科病院のうち、79%当たる27病院で、それぞれ計74人、計81人が自殺していました。

 自殺の場所は、一般病院では病棟内が半数以上を占め、病室や高所のほか、トイレなどの人目のつきにくいところでも多く起こっていました。また、自殺の直前に、痛みや呼吸のしにくさが増したり、抑うつや興奮、不安などの精神症状が悪化したりしていました。

 精神科病床のない一般病院で、自殺予防対策を実施しているのは53%にとどまり、自殺予防対策を学ぶ講習会を開いているのは約1割でした。一方、精神科病床のある一般病院は83%、精神科病院は91%が自殺予防対策を実施していました。

 協議会の提言では、多くの患者が自殺の直前に「死にたい」と口にするなど、助けを求めるサインを発しており、患者の苦しみに傾聴し、具体的な支援を開始すべきだとし、がん患者は告知後の自殺率が高いため、自殺予防を念頭に置いた対応が必要としています。

 調査や提言作成にかかわった河西千秋・札幌医科大学主任教授(精神医学)は、「一般病院でも相当数の自殺が起こっている。特にがん患者はさまざまな診療科で診ており、自殺予防対策はすべての診療科にかかわる問題だ」と話しています。

 

 2017年10月17日(火)

■大塚製薬、アルコール依存症治療の新薬を発売へ 断酒ではなく減酒治療を想定

 

 大塚製薬(東京都千代田区)は年内に、アルコール依存症治療の新薬の製造販売承認を厚生労働省に申請します。承認を得れば、断酒治療ではなく欧米で普及する減酒治療を目的とした日本初の新薬が2018年度中にも、発売できる見通しとなります。

 成功率が低いアルコール依存症の治療を変える新たな手法が、登場しそうです。

 大塚製薬アルコール依存症治療の新薬は「ナルメフェン」で、飲酒要求時に服用し、脳内の分泌物に作用して飲酒したい欲求を抑えます。従来の治療薬は飲酒時に不快感を与えて断酒させるなど患者の負担が重かったのに対して、直ちに断酒するのではなく、まずは多量の飲酒を減らす減酒治療を想定しています。

 すでに国内で660人の患者を対象に、最終段階の第3相臨床試験(治験)を終えました。多量飲酒(ビール中瓶3本相当以上)した日数は、ナルメフェンの服用前の月間23日から、服用後約半年で月間11日まで減ったといいます。

 国内では治療が必要なアルコール依存症の患者数が100万人とされますが、医療機関の受診率は10%未満と低くなっています。受診しても、治療から1年後の断酒率は3割ほどとされています。

 大塚製薬では、内科や精神科など併発疾患が多い診療科への啓発活動を行い、受診を促すといいます。

 減酒治療が普及する海外では、抗てんかん薬「トピラマート」や筋肉けいれん治療薬「バクロフェン」に飲酒への衝動を軽減する効果があるとの報告があり、バクロフェンはフランスで製品化の動きが出ています。日本では、国立病院機構久里浜医療センター(神奈川県横須賀市)が4月に、飲酒量を減らして治療する減酒外来を新設しました。

 アルコール依存症の治療は、依存源から強制的に引き離すのではなく、患者が脱却に向けて自ら継続して取り組むことを重視する傾向が強まりつつあります。

 

 2017年10月16日(月)