健康創造塾

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■資生堂、ボディーソープ136万個を自主回収 香りに異常

 

 資生堂は21日、香りに異常が見付かったとして、国内外で販売しているボディーソープなど23商品の一部、計約136万個を自主回収すると発表しました。

 使用しても安全性や洗浄機能に問題はないといいます。

 対象となるのは「クユラ ボディーケアソープ」や「専科 パーフェクトバブル フォーボディー」、「ばら園 ローズボディーソープRX」など一般向けに販売した16商品と、ホテル向けなど業務用7商品で、今年1月から7月にかけ久喜工場(埼玉県久喜市)で製造した商品の一部。

 「通常と違う香りがする」と消費者から指摘があり、発覚しました。工場の管理体制に不備があり、製造工程で原料に空気が入って酸化し、通常とは異なる香りになったとみられます。健康被害の報告は受けていないといいます。

 該当する商品名と製造番号は、専用の電話窓口や資生堂のウェブサイトから確認できます。国内販売ぶんの99万個のほか、中国や香港、台湾、韓国で販売したぶんについても回収します。

 製造番号や氏名、住所などを伝え、商品を送付すると返金されます。問い合わせは、ボディー用洗浄料回収窓口0120・20335

 

 2017年7月21日(金)

■エイズ死者数100万人、ピーク時のほぼ半数に 国連合同エイズ計画が報告

 

 AIDS(エイズ後天性免疫不全症候群)による世界中での昨年の死者数は約100万人で、ピークだった2005年のほぼ半数に減ったとする国連合同エイズ計画(UNAIDS)の報告が20日、発表されました。

 エイズ関連死は2005年には190万件でしたが、2016年はその約半数の100万人でした。また、HIVエイズウイルス、ヒト免疫不全ウイルス)の新規感染者数も、最多だった1997年の約350万人から、昨年は180万人とほぼ半減しています。

 かつて世界有数のエイズまん延地域とされたアフリカ東・南部での感染者の減少が、顕著だといいます。

 フランスのパリで23日に開幕するエイズ関連の学術会議を前に発表されたデータによると、HIVの新たな感染者とエイズによる死者数が減っていることに加え、生命維持治療を行っている患者の数がかつてなく増えています。

 国連合同エイズ計画によると、2016年は世界のHIV感染者3670万人のうち、約53%の1950万人が治療を受けることができていました。HIV感染者の半数以上が抗ウイルス薬を複数組み合わせて飲む抗レトロウイルス療法を受けていたのは、初めて。抗レトロウイルス療法ではHIVを死滅させるのではなく、その増殖を抑えます。

 国連合同エイズ計画のミシェル・シディベ事務局長は、「2020年までに3000万人に治療を施すとの目標達成が軌道に乗りつつある。エイズを制御することができるようになり、保健衛生面での効果も改善し、各国も以前より強くなっている」と述べました。

 国連は、2030年までにエイズの流行を終わらせるとの計画を掲げ、全患者に抗レトロウイルス療法を行うことを目指しています。

 1980年代にエイズの発症例が拡大し始めて以来、これまでに計7610万人がHIVに感染し、約3500万人がエイズにより死亡しています。

 

 2017年7月21日(金)

■無痛分娩の6割近くが診療所で実施 欧米は大病院主流

 

 麻酔を使って出産の痛み和らげる無痛分娩(ぶんべん)について、昨年度実施された約2万1000件のうちの6割近くが「病院」より規模の小さな「診療所」で行われているという調査結果を、日本産婦人科医会がまとめました。

 産婦人科医会は、「状態が急変した際に、地域の医療機関と連携する態勢づくりが必要だ」としています。

 無痛分娩は、出産の際に麻酔をかけ陣痛を和らげる分娩方法で、近年、産後の回復が早いなどの利点から高齢妊婦の多い都市部を中心に人気が高まっています。一方で、背中に入れた細い管から麻酔薬を注入する硬膜外麻酔という手法が多い問題から、妊婦が死亡するなど重大な事故も起きています。

 このため、日本産婦人科医会は今年6月に初めての実態調査を行い、対象となった約2400の施設の約4割から回答を得て、中間的なまとめを行いました。その結果、2016年度、約40万6000件の出産に占める無痛分娩の割合は5・2%とここ数年増加傾向にあり、その6割近くが病院よりも規模の小さい診療所で行われていたということです。

 無痛分娩が普及する欧米では、産科医、麻酔科医、新生児科医がそろった大病院で行うのが主流ですが、国内では小規模の医療機関に広がっていました。

 無痛分娩を巡っては、最近、大阪府兵庫県京都府の4医療機関で計6件の産科麻酔を巡る事故が発覚しましたが、6件のうち5件が診療所での事例でした。

 日本産婦人科医会の石渡勇常務理事は、「無痛分娩は適切に行えば安全だが、麻酔による中毒症状や合併症を引き起こす可能性がある。診療所では対応しきれないケースがあるので、地域の医療機関と連携する態勢づくりが必要だ」と話しています。

 日本産婦人科医会ではさらに詳しい分析などを加えて、最終的な報告書をまとめることにしています。

 

 2017年7月21日(金)

■都道府県の健康格差が拡大、平均寿命に最大3・1歳の隔たり 全体の平均寿命は4・2歳延伸

 

 2015年までの25年間で平均寿命は4・2歳延びた一方で、平均寿命が最も長い県と短い県の差が0・6歳広がったことが20日、東京大学の研究成果で明らかになりました。

 健康で過ごせる期間である健康寿命の地域間の差も0・4歳拡大しました。こうした健康格差の拡大の原因は解明できておらず、東大の渋谷健司教授(国際保健政策学)は「医療の質や生活習慣など詳細な研究が必要」と指摘しています。

 研究は、東京大学大学院の国際保健政策学教室がアメリカのワシントン大の保健指標・保健評価研究所と共同で、実施しました。成果は20日、イギリスの医学誌ランセットに掲載されました。

 厚生労働省などのデータを使って分析したところ、男女合わせた日本人の平均寿命は1990年の79・0歳から2015年の83・2歳まで4・2歳上昇しました。

 ところが、都道府県別では1990年に最も平均寿命が長い長野県(80・2歳)と短い青森県(77・7歳)の差は2・5歳でしたが、2015年には最も長い滋賀県(84・7歳)と最も短い青森県(81・6歳)の差は3・1歳で、25年間で差は0・6歳広がっていました。

 健康で過ごす期間を示す健康寿命も、1990年の70・4歳から2015年の73・9歳まで延びました。ところが、都道府県別では1990年に最も長い長野県(71・5歳)と最も短い高知県(69・2歳)の差は2・3歳でしたが、2015年には最も長い滋賀県(75・3歳)と最も短い青森県(72・6歳)の差は2・7歳で、0・4歳拡大しました。

 こうした健康格差について、1人当たりの医療費や人口当たりの医師数などのほか、生活習慣などのリスク要因との関係を分析しましたが、関係性は見いだせませんでした。

 一方、年齢調整した人口10万人当たりの死亡率は、1990年の584・1人から2015年の414・8人まで29%減少。心臓病やがんの死亡率が下がったためですが、2005年以降は低下率が鈍化しているといいます。

 病気になる要因は、2015年でみると食習慣や喫煙など生活習慣が最も高く、次いで高血圧や高コレステロールなどメタボリック症候群関連でした。

 特に男性は喫煙が死亡の18・9%に関係し、塩分が高いなど不健康な食事が死亡の18・8%に関係していました。女性は不健康な食事が死亡の18・0%に関係していました。

 渋谷教授は、「喫煙対策は喫緊の課題。男女とも食生活の見直しも不可欠」と指摘し、「今後、こうした都道府県間の格差をさらに詳しく分析し、実態を踏まえた対策を打ち出すことが必要」と訴えています。

 

 2017年7月21日(金)

■塩分過多は高血圧と糖尿病のリスク 山形大が研究

 

 山形大学医学部が18日、塩分摂取量が多いと、高血圧だけでなく糖尿病にもかかりやすい傾向があるという研究結果を発表しました。

 山形県民約2万人の疾病などを追跡調査する山形大の「コホート研究」の一環で、米沢市民を対象とした調査で明らかになりました。今後、塩分摂取量と糖尿病発症リスクの因果関係を詳しく調べます。

 調査では、2015年に健康診断を受けた30~70歳代の男女2130人の尿を分析。1日の推定塩分摂取量は12・1グラムで、全国平均10・0グラムを2・1グラム上回りました。

 塩分摂取量と高血圧の有病率の関係は、摂取量6グラム未満は22・6%でしたが、摂取量の増加とともに上昇傾向を示し、22グラム以上は65・4%でした。塩分摂取量と糖尿病の有病率の関係も同様に、摂取量6グラム未満は3・2%でしたが、22グラム以上はおよそ10倍に当たる30・8%に上昇しました。

 研究を担当した山形大学医学部メディカルサイエンス推進研究所の冨樫整データ管理部長は、「塩分の取り過ぎによる高血圧や腎機能への影響はよく知られるが、糖尿病との相関関係が示されるのは初めてではないか」と話しています。

 今後は、塩分摂取が生物学的に糖尿病を誘発するのか、塩気の強い物を食べるとご飯が進んだり、甘い物が食べたくなったりすることに由来するのか、食事の好みを記した問診データなどから分析する方針。

 一般的にラーメン1杯をスープまで飲み干すと、4~5グラムの塩分を摂取するといわれます。米沢市の中川勝市長は、「実態を市民に知らせ、大学と連携して減塩運動など食生活の改善と健康づくりを進めたい」と話しています。

 

 2017年7月20日(木)

■人工知能を使う腕時計型端末で熱中症予防 富士通などが開発

 

 真夏の炎天下でも屋外での作業が必要な職場で、熱中症の対策に役立ててもらおうと、危険性が高まっていると判断すると振動などで知らせる、腕時計型の端末が開発されました。

 熱中症を防ぐという腕時計型の端末は、建設工事や警備、それに農作業など、真夏の炎天下でも屋外で作業をする職場向けに、大手電機メーカー「富士通」などが開発しました。

 この端末を前腕に着けると、心拍数や運動量、歩数、発汗量、それに周辺の気温や湿度などを7つのセンサーで感知してデータとして蓄積します。そして、熱中症にかかる危険性が高まっていると判断すると、内蔵のバイブレーターが振動して本人に知らせます。

 さらに、オフィスにいる上司のパソコンやスマートフォンなどにも危険の度合いを4段階に分けて通知し、休憩や水分補給などの迅速な対応を促すことができる仕組みです。

 このシステムには人工知能(AI)が使われ、事前に学習した危険性と端末で集めた個人ごとのデータを掛け合わせることで判断の精度を高めているということです。

 端末を開発した富士通川崎市の工場では、6月から警備員の熱中症対策にこの端末を導入しており、7月末から企業向けに販売する予定だということです。

 1個の価格は数万円を見込み、初年度は1万個の売り上げを目標とします。2020年東京五輪パラリンピックに向け、選手だけでなく観客にもニーズがあるとみており、販促に力を入れる考えです。

 工場で警備員を務める63歳の男性は、「午前中は日陰がなく暑いので、端末を着けていれば何かあった時にすぐにわかるので安心です」と話していました。

 富士通の北村卓也さんは、「端末を使ってデータを集めることで一人ひとりに合った熱中症対策を取ることができるようになると思う」と話しています。

 

 2017年7月19日(水)

■熱中症、前週の1・8倍の7680人搬送 北海道などで6人が死亡

 

 総務省消防庁は19日、10~16日の1週間に7680人が熱中症で病院に搬送されたとの速報値を発表しました。

 前週の4241人から1・8倍に増え、北海道、山形県、埼玉県、新潟県和歌山県佐賀県の計6人が搬送先で死亡しました。各地で真夏日猛暑日を観測するなど、気温が高い日が続いたためとみられます。

 集計によると、3週間以上の入院が必要な重症者は173人、短期の入院が必要な中等症は2586人、軽症は4816人でした。

 年齢別では、65歳以上の高齢者が3803人と49・5%を占めたほか、18歳以上65歳未満が2649人、新生児や乳幼児を含む18歳未満が1228人でした。

 都道府県別では、東京都の627人が最も多く、埼玉県488人、大阪府453人と続きました。7月としては記録的な暑さだった北海道が4位の439人。

 総務省消防庁は、適切に冷房を使い、こまめに水分をとるなど熱中症に十分注意するよう呼び掛けています。

 

 2017年7月19日(水)